14日のＮＹＳＥとＮＡＳＤＡＱが大幅下落したとを受けて、日経平均は前日比80円ほど安く寄りつきましたが、前場は一時10円安まで戻す場面も有りましたが、後場下落し、結局264円安で引けました。出来高は17.7億株と低水準で、外人は810万株の売り越しとなり、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差は-347とマイナス幅が拡大しました。
米国株式市場が今週影響を受けそうな経済指標は17日の7-9月の経常収支、18日の11月住宅着工件数、20日の7-9月のGDP確定値、21日の11月個人消費支出などです。個別企業では18日にゴールドマン・サックス、19日にモルガン・スタンレー、20日にベアー・スターンズなど金融機関の決算発表が目白押しとなります。CDOなどで評価損を追加計上する動きの有無が懸念されます。
日本市場は後場に株価指数先物にまとまった売りが出て、主力株を中心にほぼ全面安の展開となりました。アジアの主要な株価指数が軒並み安となったことや、円相場が朝方に比べ下げ渋ったことも売り材料とされ、後場中ごろ過ぎには下げ幅が300円に迫る場面もありました。今日陽線となれば、買い場を示すIPゾーン入りの可能性がありましたが、残念ながら実現しませんでした。
一目均衡表では雲の1200円下に在り、総合乖離率は-16.9%とマイナス幅は拡大、200日線との乖離率も-10.1%とマイナス幅が拡大し、25日線はまだ下向きですので、中期的トレンドは、赤信号のままです。日経平均は25日線の下に抜け売り有利となりました。
一方、金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの割安感は健在ですし、テクニカルから見た割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率は、日本市場が11.7ポイント下回り、若干拡大しました。日本市場は、まだまだ、売られ過ぎが続いています。
米国市場の動きと日本の政局の行方や外人の動向で、ここからの方向を見極める必要が有ります。米国市場は今週から金融機関の決算発表が有りますので、一巡するまでは、大きく買いづらいのではないかと思います。日経平均もそれまでは上昇しにくい状況です。
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