Saturday, December 15, 2007

<20071215>日経平均の来週の動きと中期的投資スタンス

OECDのGDP伸率予測値考慮後の日米市場のイールド・スプレッドの差は直近では+2.0ポイントとなりました、今月から2008年をベースとしていますが、日本市場の割安度は先週より0.4ポイント増加しました。200日線乖離率差は-10.2ポイントとなり先週よりも0.7ポイント割安度は減少しましたが、この面でもまだ大きな割安感がありますが、先月と比べ日本市場の売られすぎは改善されつつあります。
一方、3月決算の中間業績発表は終わり、通期予想増益率は、日経225採用銘柄平均+5.4%と増益率は減少傾向にあります。米国S&P平均は+2.9%に低下し、この面では日本企業より米国企業方が増益率が減少傾向にあり、サブプライム問題が企業業績により影響を及ぼしています。
今後、日経平均がさらに上昇する為には次の前提条件が必要と思われます。
①米国市場の上昇、
②従来以上の今期の予想増益率のUP、
③日米の金利差の拡大、
④日本の2007年GDP予測値(現在2.4%)の上方修正、
⑤外人の買い越し、
最近の動きを見ると、
①米国市場はFRBによる利下げ実施と米欧の中央銀行による流動性供給発表にも関わらず、かえって材料出尽くしで大きく下落しました。
②中間決算発表の結果、日経225採用銘柄の通期予想増益率は1ヶ月前の+6.8%から+5.4%に減少しました。
③長期金利は下降ぎみで、金利差は2.7%と先週より拡大し、円安ぎみに推移しています。
④日本の2008年のGDP伸び率予測値2.1%となり、米国は2.5%ですので、この面のでは日本市場にとって弱気材料です。
⑤12月第1週は買い越しでしたが、規模ほ縮小していました。12月第2週は売り越しの模様です。
5つのポイントのうち先週①、⑤が弱気材料でした。今週も①③⑤と米国金融機関の業績発表に左右される展開が予想されます。日経平均は昨年と同様に11月末の連休明けから上昇に転じましたがFOMCの利下げは期待はずれとなり、サブプライム問題が市場に与える影響がまだ解消されたとは言えないことが再確認された形です。
日本市場はテクニカル面では、日経平均は一目均衡表では、まだ雲の下に在り、200日移動平均線乖離率は先週と比較し-8.6%とマイナス幅は拡大、総合乖離率も-12.3%とマイナス幅が拡大しています。3つともまだマイナスですので、中期上昇トレンドは、"赤信号"のままです。
今後は米国金融機関の業績発表内容がキー・ポイントと思われます。株価は75日線近辺まで上昇し、窓埋めを果した後、下落しました。
今週は現在下降中の25日平均線の上昇転換に繋がる陽線が出るかどうかに注目したいと思います。陽線が出れば、ボリンジャーバンド2σと75日線が重なる16,250円を目指す動きとなりそうですが、これが実現しない場合は一段安も考えなければなりません。