8日のNYSEとNASDAQが上昇したことを受けて、日経平均は前日比80円ほど高く寄りつき前場は横這いで推移、後場は一時50円高まで下げましたが、その後戻し、結局120円高で引けました。出来高は16.9億株と低水準ながら、外人は170万株の買い越しとなり、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差は+294とプラス幅が拡大しました。
米国株式市場では、ＵＢＳがサブプライムローン関連の損失計上と資本増強を発表したことが、銀行の財務強化の動きとして好感され、金融株が上昇。雇用統計など前週発表の経済指標で米景気の失速懸念がひとまず後退したことが、買い安心感につながっているようです。
日本市場は前日の米市場の上昇を好感。市況関連や優良株が上昇。あす早朝に結果が判明するFOMCを前に、後場に伸び悩む場面もありましたが先高期待は根強く、16,000円台を維持しました。日経平均は75日線までの戻しがトレンド転換の前提条件ですが、FOMCの利下げで75日線を越えられるかどうか引き続き注視する必要が有りそうです。
一目均衡表では雲の400円下に在り、総合乖離率は-3.1%とマイナス幅はだいぶ小さくなり、200日線との乖離率も-5.7%とマイナス幅は縮まりましたが、25日線はまだ下向きですので、中期的トレンドは、赤信号のままです。しかし、75日線は横這いとなり、今の株価水準を維持すれば25日も数日後に上向きとなり、"IPゾーン"と呼ばれる"買いゾーン"入りとなります。
一方、金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの割安感は健在ですし、テクニカルから見た割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率は、日本市場が10.6ポイント下回り、日本市場は、まだまだ、売られ過ぎが続いています。信用収縮と政局が落ち着き、企業業績が改善すれば、この差が埋まるものと思われます。しかし、なかなか、この状況から脱することが出来ません。
決算算発表はほぼ修了しましたが、通期予想増益率が6.8%から5.4%に低下しました。中間決算は好調ですが、通期の業績には慎重な見方が多いようです。
米国市場の動きと日本の政局の行方や外人の動向で、ここからの方向を見極める必要が有ります。
日経平均はテクニカル指標では、目先警戒感が出てくる水準に近づいていますので、よほどの好材料がでないと11日のFOMCの利下げ後に材料出尽くしで下落しそうですが、FOMCの結果、ポジティブに反応すれば、ボリンジャーバンド2σと75日線が重なる16,250円を一旦は目指す動きとなりそうです。
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