Saturday, December 01, 2007

<200712017>日経平均の来週の動きと中期的投資スタンス

OECDのGDP伸率予測値考慮後の日米市場のイールド・スプレッドの差は直近では+1.4ポイントとなりました、今月から2008年をベースとしていますが、先週より0.5ポイント減少し、日本市場の割安度は小さくなりました。200日線乖離率差は-11.2ポイントとなり先週よりも2.5ポイント割安度は減少しましたが、この面でもまだ大きな割安感がありますが、日本市場の売られすぎは改善されつつあります。一方、3月決算の中間業績発表はほぼ終わり、通期予想増益率は、日経225採用銘柄平均+5.3%と増益率は減少傾向にありますが、米国S&P平均は+3.6%に低下し、この面では日本企業より米国企業方が増益率が減少傾向にあります。
今後、日経平均がさらに上昇する為には次の前提条件が必要と思われます。
①米国市場の上昇、
②従来以上の今期の予想増益率のUP、
③日米の金利差の拡大、
④日本の2007年GDP予測値(現在2.4%)の上方修正、
⑤外人の買い越し、
最近の動きを見ると、
①米国市場はアブダビ投資庁のシティへの出資やFRBによる利下げ期待から上昇しました。
②中間決算発表の結果、日経225採用銘柄の通期予想増益率は1ヶ月前の+6.8%から+5.4%に減少しました。
③長期金利は下降ぎみで、金利差は2.5%と縮小しましたが、米国市場高から円安ぎみに推移しています。
④今月からOECDによる2008年のGDP予測値をベースに変更しましたが、日本の今年のGDP伸び率予測値2.1%となり、米国は2.5%ですので、この面のでは日本市場の弱気材料となります。
⑤11月第3週は大幅売り越しでしたが。11月第4週は改善された模様ですが、売り越しが続いているものと思われます。
5つのポイントのうち先週は⑤のみ弱気材料でした。今週も①③⑤に左右される展開が予想されますが、昨年と同様に連休明けから上昇に転じましたが、サブプライム問題はまだ解消されたとは言えません。解決の為には、かっての日本の公的資金注入に匹敵する金融安定化の為の決定的な材料が必要と思われます。
日本市場はテクニカル面では、日経平均は一目均衡表では、まだ雲のかなり下に在り、200日移動平均線乖離率は-8.3%とマイナス幅は縮小、総合乖離率も-11.8%とマイナス幅は縮小、しかし、中期上昇トレンドは、まだ"赤信号"です。
今後も①米国市場の落ち着き具合、③に伴う為替の動向、⑤外人買い動向がキー・ポイントと思われます。株価は25日線までリバウンドしてきましたので、経験側からは一旦調整する確率が高いと思います。どちらにせよ、次の上値目標は窓埋めとなる16081円近辺と考えられます。