OECDのGDP伸率予測値考慮後の日米市場のイールド・スプレッドの差は直近では+1.6ポイントとなりました、今月から2008年をベースとしていますが、先週より0.2ポイント増加し、日本市場の割安度は大きくなりました。200日線乖離率差は-10.9ポイントとなり先週よりも0.3ポイント割安度は減少しました。この面でもまだ大きな割安感がありますが、先月と比べ日本市場の売られすぎは改善されつつあります。
一方、3月決算の中間業績発表は終わり、通期予想増益率は、日経225採用銘柄平均+5.4%と増益率は減少傾向にありますが、米国S&P平均は+3.2%に低下し、この面では日本企業より米国企業方が増益率が減少傾向にあります。サブプライム問題が企業業績も影響を及ぼし始めてています。
今後、日経平均がさらに上昇する為には次の前提条件が必要と思われます。
①米国市場の上昇、
②従来以上の今期の予想増益率のUP、
③日米の金利差の拡大、
④日本の2007年GDP予測値（現在2.4%）の上方修正、
⑤外人の買い越し、
最近の動きを見ると、
①米国市場はFRBによる利下げ期待や政府のサブプライム救済策発表から上昇しました。
②中間決算発表の結果、日経225採用銘柄の通期予想増益率は1ヶ月前の+6.8%から+5.4%に減少しました。
③長期金利は下降ぎみで、金利差は2.5%と先週と同水準ですが、米国市場高から円安ぎみに推移しています。
④日本の2008年のGDP伸び率予測値2.1%となり、米国は2.5%ですので、この面のでは日本市場にとって弱気材料です。
⑤11月第4週は買い越しに転じました。12月第1週も買い越しの模様です。
5つのポイントのうち先週は弱気材料は見られませんでした。今週も①③⑤に左右される展開が予想されます。日経平均は昨年と同様に11月末の連休明けから上昇に転じました。サブプライム問題はまだ解消されたとは言えませんが、対策が出始めましたので、市場は落ち着き見せています。
しかし、企業業績や景気への影響が出始めています。今週のFOMCでこれがどう評価され、金利はどの程度下がるかを見極める必要がありそうです。
日本市場はテクニカル面では、日経平均は一目均衡表では、まだ雲の下に在りますが、200日移動平均線乖離率は-6.4%とマイナス幅は縮小、総合乖離率も-5.1%とマイナス幅が縮小しています。しかし、3つともまだマイナスですので、中期上昇トレンドは、まだ"赤信号"のままです。
今後も①米国市場の動向、③に伴う為替の動向、⑤の外人買い動向がキー・ポイントと思われます。株価は25日線で一旦調整した後75日線近辺まで上昇しました。窓埋めも果しましたし、短期のテクニカル指標からも、一旦調整しやすい局面ですが、調整後はボリンジャーバンド2σと75日線が重なる16,250円を目指す動きとなりそうです。
