[2026/09/15]今後の日経平均の見通し

[市況]

9月14日、NYDowとNASDAQは下落しました。9月15日の日経平均先物は、前日比250円安で寄り付くと、午前中は580円安から570円高と上昇に転じ、午後は500円高から300円安の間で上下して、結局、30円安で取引を終えました。日経平均の終値は8円安の63484円で、出来高は18.86億株でした。

高値更新銘柄数と安値更新銘柄数との差は、プラスに転換しました。個別銘柄に関しては、「買い」が有利の状態となりました。

空売り比率は、5日平均を2日連続で下回りました。個別銘柄への信用の売り圧力は、やや強まりました。

 

9月14日の米国市場では、アンソロピックCEOや実業家のイーロン・マスク氏らがAI開発のペースを減速すべきとの見解を示したことが警戒感につながり、半導体関連などAIインフラ銘柄に売りが優勢となりました。また、中東情勢の混迷を受けて原油先物相場が上昇していることも引き続き重石となりました。NYDowとNASDAQは反落しました。

9月15日の日本市場では、前日の米株式相場でAI・半導体関連銘柄が売られた流れを受けて売りが先行しましたが、売り一巡後は押し目買いや自律反発狙いの買いが入り、相場を押し上げました。ただ、午後に入ると、国内長期金利の上昇を受けて株式の相対的な割高感が意識され、再び売りが優勢となりました。結局、日経平均は小幅に3日続落しました。

 

[テクニカル視点]

日経平均は、9日線と25日線の下にあります。短期トレンドには赤信号が点灯しています。

総合乖離率は-1.9%とマイナス幅をやや縮め、200日線との乖離率は+6.7%とプラス幅を縮めました。一目均衡表では雲の下にあります。3つの要素のうち2つがマイナスであり、中期トレンドには黄信号が点灯しています。

ドルベースの日経平均（海外投資家からの見た目）は、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。

 

NYDowは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の中にあります。NASDAQも、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の上にあります。米国市場の短期トレンドには赤信号が点灯しています。中期トレンドには黄信号が点灯しています。

 

日経平均とNASDAQの200日移動平均乖離率の差は+0.0ポイントとなり、両指数がほぼ均衡していることを示しています。一方、NYDowとの差は、+2.1ポイントとプラス幅を拡げ、日経平均が1330円ほど割高であることを示しています。

 

日経VIは30.68と前日より低下し、VIXは17.11と前日より上昇しました。日経VIは、投資が不安を強めているとされる目安の20を大きく上回っています。

 

[ファンダメンタルの現状認識]

イールドスプレッドは、日本-2.86、米国+0.08と日本が2.94ポイント割安ですが、OECDの2026年予想GDP伸び率の日米差(日本が+2.9、米国が+5.8)は2.9ポイント日本が下回っています。これらを勘案すると、ファンダメンタルでは、中長期的に日本市場は米国市場より0.04ポイント（日経平均換算で410円ほど）割安の状態です。

 

市場は現在、「AIへの大規模投資の合理性」「中東や南米、ウクライナをめぐる地政学的リスク」「米関税政策が世界経済に与える影響」「中国景気が世界経済や金・穀物・原油価格に与える影響」「米国の景気・雇用状況・住宅市況」「為替の動向」といった事柄を材料視しているようです。

 

米国の4～6月期のGDP改定値は前期比年率1.5%増で、速報値の1.5%増と一致しました。また、4～6月期の米企業の決算は、5年ぶりの好決算を記録する見通しです。

 

米国の経済指標は：

8月のISM非製造業景況指数、7月の製造業受注、8月のフィラデルフィア連銀製造業景況指数、8月のニューヨーク連銀製造業景況指数は市場予想を上回りました。また、8月の消費者物価指数は市場予想と一致しました。一方、9月のミシガン大学消費者信頼感指数、8月のコンファレンスボード消費者信頼感指数、8月のISM製造業景況指数、8月のシカゴ購買部協会景気指数、7月の鉱工業生産指数、6月の耐久財受注、7月の小売売上高は市場予想を下回りました。経済指標5勝7負で、景気面では弱気材料ですが、利上げペースが下がるという面では強気材料です。

 

米国の8月の雇用統計によれば、非農業部門の就業者数は前月比16.2万人増で、市場予想の5.3万人増を大幅に上回りました。一方、失業率は4.1%で、前月の4.1%から横ばいでした。雇用は、景気面では強気材料ですが、利上げペースが上がるという面では弱気材料です。

 

米国の住宅関連の指標は：

8月の住宅市場指数は市場予想を上回りました。一方、7月の新築住宅販売件数、7月の住宅着工件数、7月の中古住宅販売仮契約指数、6月の中古住宅販売件数は市場予想を下回りました。6月のS&Pケース・シラー住宅価格指数（主要20都市圏の価格指数）は前年同月比+2.1%で、市場予想の+1.7%を上回りました。住宅関連の指標は2勝4負で、景気面では弱気材料ですが、利上げペースが下がるという面では強気材料です。

 

欧米日の金融政策は：

FRBは、7月のFOMCでも政策金利を据え置きましたが、参加者の多くは「インフレ圧力次第では追加の金融引き締めが必要」と評価しています。ECBも、7月の会合では、中銀預金金利を2.25%に据え置きました。日銀も、7月の金融政策決定会合では政策金利を現在の1.0%程度に据え置きましたが、報道では9月・10月利上げを視野に入れているとされています。

日経平均採用銘柄全体では、今期予想PERが17.02、PBRが1.86となっています。直近の四半期決算発表に伴い、企業の今期収益力の見通しである予想ROEは10.9%となり、これは3か月前より0.3ポイント改善されています。また、今期予想利益の伸率は+18.1%で、こちらは3か月前より8.4ポイント改善されています。

[今後の見通し]

日経平均は、前日のNYDowの下落と歩調を合わせて下げました。NYDowに対する日経平均の短期的なプレミアム（ドルベース・為替考慮後）は-0.7%となり、日経平均の割安幅は270円から450円に拡大しました。プレミアム値は、ここ一週間、-450円～+2050円の間で推移しています。

 

日米の長期金利の差は、1.99ポイントから2.00ポイントに拡大しました。ドル円相場は円安方向に推移しました。

 

テクニカル面を見ると、米国市場は短期的には下降トレンドで、中期的にはもみあいです。日経平均も同様に、短期的には下降トレンドで、中期的にはもみあいです。

 

9月15日の米国市場では、9月のニューヨーク連銀製造業景況指数などが注目されるでしょう。引き続き、長期金利や原油価格の推移も相場に影響を与えそうです。

 

きょうの日経平均は、想定範囲内で推移しました。上値は想定ラインを60円ほど下回り、下値は想定ラインを280円ほど上回りました。目先は、ボリンジャーバンド-1σ-100円（現在64360円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド-2σ+100円（現在63090円近辺）が下値の目安となります。

 

日経平均は3日続落しました。引き続き、下降中のボリンジャーバンド-2σラインに沿った動きとなりそうです。

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[2026/09/14]今後の日経平均の見通し

[市況]

9月11日、NYDowとNASDAQは上昇しました。9月14日の日経平均先物は、前日比960円安で寄り付くと、午前中は1430円安から550円安と下落幅を縮め、午後は860円安から440円安と下落幅を縮めて、結局、610円安で取引を終えました。日経平均の終値は518円安の63492円で、出来高は19.75億株でした。

高値更新銘柄数と安値更新銘柄数との差は、マイナス幅を縮めました。個別銘柄に関しては、「売り」が有利の状態です。

空売り比率は、5日平均を5日ぶりに下回りました。個別銘柄への信用の売り圧力は、弱まりました。

 

9月11日の米国市場では、「湾岸諸国とイランが外相会合を開き、ホルムズ海峡の航行をめぐって協議する見通し」との報道を受け、原油先物相場の上昇が一服したことから、株式を買い直す動きが広がりました。また、8月の消費者物価指数（CPI）が市場予想と一致し、長期金利が前日比で低下したことも追い風となりました。NYDowとNASDAQは5営業日ぶりに反発しました。

9月14日の日本市場では、米アンソロピックのCEOが「最先端のAI開発を減速すべき」と述べたことや、米オープンAIが年内の新規株式公開（IPO）を見送るとの報道を受け、AI・半導体関連株が軒並み売りに押され、指数を押し下げました。中東情勢をめぐる楽観的な見方が後退し、原油先物相場が上昇したことも相場の重石となりました。一方で、業績面で安心感のある内需株には買いが向かったほか、日経平均先物にも断続的に押し目買いが入り、指数を下支えしました。日経平均は続落しました。

 

[テクニカル視点]

日経平均は、9日線と25日線の下にあります。短期トレンドには赤信号が点灯しています。

総合乖離率は-2.0%とマイナスに転換し、200日線との乖離率は+6.9%とプラス幅を縮めました。一目均衡表では雲の下にあります。3つの要素のうち2つがマイナスであり、中期トレンドには黄信号が点灯しています。

ドルベースの日経平均（海外投資家からの見た目）は、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。

 

NYDowは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の中に戻りました。NASDAQも、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の上にあります。米国市場の短期トレンドには赤信号が点灯しています。中期トレンドには黄信号が点灯しています。

 

日経平均とNASDAQの200日移動平均乖離率の差は、+0.5ポイントとプラス幅を縮め、日平均が320円ほど割高であることを示しています。また、NYDowとの差は、+1.9ポイントとプラス幅を縮め、日経平均が1210円ほど割高であることを示しています。

 

日経VIは31.06と前日より上昇し、VIXは15.85と前日より低下しました。日経VIは、投資が不安を強めているとされる目安の20を大きく上回っています。

 

[ファンダメンタルの現状認識]

イールドスプレッドは、日本-2.97、米国+0.02と日本が2.99ポイント割安ですが、OECDの2026年予想GDP伸び率の日米差(日本が+2.9、米国が+5.8)は2.9ポイント日本が下回っています。これらを勘案すると、ファンダメンタルでは、中長期的に日本市場は米国市場より0.09ポイント（日経平均換算で1010円ほど）割安の状態です。

 

市場は現在、「AIへの大規模投資の合理性」「中東や南米、ウクライナをめぐる地政学的リスク」「米関税政策が世界経済に与える影響」「中国景気が世界経済や金・穀物・原油価格に与える影響」「米国の景気・雇用状況・住宅市況」「為替の動向」といった事柄を材料視しているようです。

 

米国の4～6月期のGDP改定値は前期比年率1.5%増で、速報値の1.5%増と一致しました。また、4～6月期の米企業の決算は、5年ぶりの好決算を記録する見通しです。

 

米国の経済指標は：

8月のISM非製造業景況指数、7月の製造業受注、8月のフィラデルフィア連銀製造業景況指数、8月のニューヨーク連銀製造業景況指数は市場予想を上回りました。また、8月の消費者物価指数は市場予想と一致しました。一方、9月のミシガン大学消費者信頼感指数、8月のコンファレンスボード消費者信頼感指数、8月のISM製造業景況指数、8月のシカゴ購買部協会景気指数、7月の鉱工業生産指数、6月の耐久財受注、7月の小売売上高は市場予想を下回りました。経済指標5勝7負で、景気面では弱気材料ですが、利上げペースが下がるという面では強気材料です。

 

米国の8月の雇用統計によれば、非農業部門の就業者数は前月比16.2万人増で、市場予想の5.3万人増を大幅に上回りました。一方、失業率は4.1%で、前月の4.1%から横ばいでした。雇用は、景気面では強気材料ですが、利上げペースが上がるという面では弱気材料です。

 

米国の住宅関連の指標は：

8月の住宅市場指数は市場予想を上回りました。一方、7月の新築住宅販売件数、7月の住宅着工件数、7月の中古住宅販売仮契約指数、6月の中古住宅販売件数は市場予想を下回りました。6月のS&Pケース・シラー住宅価格指数（主要20都市圏の価格指数）は前年同月比+2.1%で、市場予想の+1.7%を上回りました。住宅関連の指標は2勝4負で、景気面では弱気材料ですが、利上げペースが下がるという面では強気材料です。

 

欧米日の金融政策は：

FRBは、7月のFOMCでも政策金利を据え置きましたが、参加者の多くは「インフレ圧力次第では追加の金融引き締めが必要」と評価しています。ECBも、7月の会合では、中銀預金金利を2.25%に据え置きました。日銀も、7月の金融政策決定会合では政策金利を現在の1.0%程度に据え置きましたが、報道では9月・10月利上げを視野に入れているとされています。

日経平均採用銘柄全体では、今期予想PERが16.83、PBRが1.84となっています。直近の四半期決算発表に伴い、企業の今期収益力の見通しである予想ROEは11.0%となり、これは3か月前より0.4ポイント改善されています。また、今期予想利益の伸率は+17.9%で、こちらは3か月前より8.1ポイント改善されています。

[今後の見通し]

日経平均は、前週末のNYDowが上昇したにもかかわらず下落しました。NYDowに対する日経平均の短期的なプレミアム（ドルベース・為替考慮後）は-0.4%となり、日経平均は910円の割高から270円の割安に転換しました。プレミアム値は、ここ一週間、-270円～+2050円の間で推移しています。

 

日米の長期金利の差は、1.97ポイントから1.99ポイントに拡大しました。ドル円相場はもみあいました。

 

テクニカル面を見ると、米国市場は短期的には下降トレンドで、中期的にはもみあいです。日経平均も同様に、短期的には下降トレンドで、中期的にはもみあいです。

 

9月14日の米国市場では、重要な経済指標の発表は予定されていません。個別の材料が注目されるでしょう。引き続き、長期金利や原油価格の推移も相場に影響を与えそうです。

 

きょうの日経平均は、想定範囲を下ぶれしました。上値は想定ラインを980円ほど下回り、下値は想定ラインを550円ほど下回りました。目先は、ボリンジャーバンド-1σ-300円（現在64370円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド-2σ-200円（現在63080円近辺）が下値の目安となります。

 

日経平均は続落しました。しばらくは、ボリンジャーバンド-2σに沿った動きとなりそうです。

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[2026/09/13]今週の日経平均の見通し

 [ファンダメンタル視点]

先週の米国市場では、中東の緊張が一段と高まったことで原油先物相場と長期金利が上昇して、株価指数は週間では下落しました。

週間変動率　NYダウ:-1.57%, NASDAQ:-0.66%, S&P500:-0.80%

 

一方、中長期的なリスクとしては中東の軍事衝突とウクライナ紛争の長期化懸念、原油高などによるインフレと金利上昇よる金融不安と世界経済の減速懸念、不動産バブル崩壊と中国の景気減速懸念があります。また、このことから、スタグフレーションの到来も懸念されています。さらに、中南米、東アジアの地政学的リスクにも引き続き注意が必要です。

 

日米市場のイールド・スプレッドの差は、2026年のOECDの名目GDP予想値を考慮すると、日本市場が0.12ポイント割安となっています。割高の要因はS&P500のPERが20.3に対して、日経平均採用銘柄の今期予想PERの16.8との差と日米金利差、GDP伸率差によるものです。

日米市場が均衡するためには、次の条件が必要です。

現在の日経平均の価格に対して、2026年の日米のGDP伸び率差がOECD予想値に比べ、さらに0.12ポイント縮小する。（日本が上方修正又は米国が下方修正される）。又は、日経平均採用銘柄の今期予想PERが17.13程度になる。又は、日経平均が65,340円程度となる。

結果的に、中長期的に日本市場は1330円ほど割安です。

ファンダメンタルからは、日本市場は米国市場に比べ、やや魅力に欠けるとも言えます。先週、日本市場は割安に転換しました。

      

[日経平均上昇の条件]

今後、日経平均がさらに上昇する為には次の前提条件が必要と思われます。

①米国市場の上昇

②従来以上の今期の予想増益率のUP

③日米の金利差の拡大による一段の円安

④OECDによる日本の2026年GDP予測値（現在+2.9%）の上方修正

⑤外人の買い越し

 

先週の動きを見ると、

①  先週のNYDowの週足は陰線となりました。日足は200日線の上に在り、一目均衡表の雲の中に在ります。NASDAQの週足は陰線となりました。日足は200日線の上に在り、一目均衡表の雲の上に在ります。今週は、NYDowが25日線の上に戻れるか否かに注目。

②  決算の発表の結果、日経225採用銘柄のROE予想値は+11.0%となりました。3ヶ月前に比べて+0.3%ポイント改善しています。利益伸び率は+17.9%となりました。3ヶ月前に比べて+8.4%ポイント改善しています。

③  米国の長期金利は上昇し、日米間の金利差は1.88から2.00と拡大したものの、ドル円は156円台から152台で、円高方向に推移しました。ドル・インデックスは週間で-0.07%下落しました。

④  OECDの日米の2026年の名目GDP伸び率は、日本が+2.9%で、米国は+5.8%と予想されていますので、この面では日本市場の方が2.9ポイント劣ります。

⑤  9月1週は買い越しでした。9月2週は売り越しだった可能性が高く、今週は売り越しが予想されます。先週は、5つのポイントのうち、①と③が弱気材料でした。今週は、①②③⑤が影響すると思われます。

 

[テクニカル視点]

日本市場をテクニカル面で見ると、NASDAQとの200日線乖離率差では、中長期的に0.5%ポイント（日経平均に勘算すると320円程度）割高です。一方、NYDowとの200日線乖離率差では、中長期的に2.9%ポイント（日経平均に勘算すると1,860円程度）割高です。

 

日本市場はNYダウとNASDAQより強い状態です。米国市場のボラティリティーを示す指標である VIX は、週間で 15.9と上昇しました。 日経 VI は 週間で 29.8と上昇しました。米国市場は”楽観状態で日本市場は”恐怖”状態です。

 

日経平均は、9日線と25日線の下にあります。短期トレンドには赤信号”が点灯しています。

日経平均は一目均衡表の雲の下にあります。総合乖離率は+0.4％となり、200日移動平均線乖離率は+7.9%となりました。2つの要因がプラスですので、中期トレンドには黄信号“が点灯しています。

                                                        

NYDowは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の中にあります。NASDAQは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の上にあります。

米国市場は、短期的には"赤信号”で、中期的には"黄信号”が点灯しています。

 

[今週の見通し]

米国市場では、中東紛争の長期化にともなう長期金利上昇と原油高による景気後退懸念が当面の強い関心事と考えられます。

 

テクニカルな面を見ると、米国市場は中期もみあいで、短期は下降トレンドです。

日本市場は中期もみあいで、短期は下降トレンドです。

 

為替市場を分析すると、2026年7月につけた163円をトップに円高方向に転換しています。今週は152円台から155円台が想定されます。

 

今週の米国市場ではGCC（湾岸協力理事会）とイランの間でタンカーの航行に関する建設的な対話が行われる可能性が浮上したことで、一旦、原油価格の急騰に歯止めがかかりましたが、その行方が注目されます。また、FRBが金利を決定する中、借入コストへの影響も注目されます。経済指標では、小売売上高、鉱工業生産が発表されます。世界的には、英国と日本の金融政策発表や、英国のインフレ率と小売売上高、ドイツのZEW景気期待指数、また、中国では、鉱工業生産や小売売上高、失業率、住宅価格などが発表されます。

 

先週の日経平均は、ほぼ想定範囲で推移しました。上値は580円ほど上回り、下値は350円ほど下回りました。

今週の日経平均葉の想定範囲は、上値が25日線(現在64310円近辺）で、下値がボリンジャーバンド-2σ（現在63560円）の間での動きが想定されます。

                            

今週も日経平均は、中東情勢次第の原油価格と米長期金利の動き次第ながら、軟調な展開が続きそうです。

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[2026/09/11]今後の日経平均の見通し

[市況]

9月10日、NYDowとNASDAQは下落しました。9月11日の日経平均先物は、前日比1370円安で寄り付くと、午前中は1340円安から2210円安の間で上下し、午後は1990円安から1130円安と下落幅を縮めて、結局、1130円安で取引を終えました。日経平均の終値は1259円安の64011円で、出来高は23.73億株でした。

高値更新銘柄数と安値更新銘柄数との差は、マイナス幅を拡げました。個別銘柄に関しては、「売り」が有利の状態ですが、売られ過ぎの水準です。

空売り比率は、5日平均を4日連続で上回りました。個別銘柄への信用の売り圧力は、強まりました。

 

9月10日の米国市場では、イエメンの親イラン武装組織フーシがイエメンの港湾都市を掌握したとの報道を受け、エネルギー供給が一段と滞るとの懸念が強まり、株式にはリスク回避目的の売りが優勢となりました。また、8月の卸売物価指数（PPI）が市場予想を上回り、FRBの早期利上げ観測が強まったことも相場の重石となりました。NYDowとNASDAQは4日続落しました。

9月11日の日本市場では、中東情勢の悪化を受けて世界的に金利上昇の勢いが強まっていることが投資家心理の重石となり、AI・半導体関連株を中心に売りが優勢となりました。一方、急ピッチな円高が一服したことから、自動車など輸出関連株には押し目買いが入りました。また、金利上昇が業績にプラスにはたらく銀行株も上昇しました。日経平均は大幅に反落しました。

 

[テクニカル視点]

日経平均は、9日線と25日線の下にあります。短期トレンドには赤信号が点灯しています。

総合乖離率は+0.4%とプラス幅を縮め、200日線との乖離率も+7.9%とプラス幅を縮めました。一目均衡表では雲の下に出ました。3つの要素のうちプラスは2つであり、中期トレンドには黄信号が点灯しています。

ドルベースの日経平均（海外投資家からの見た目）は、200日線の上にありますが、9日線と25日線を下回りました。

 

NYDowは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の下に出ました。NASDAQも、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の上にあります。米国市場の短期トレンドには赤信号が点灯しています。中期トレンドには黄信号が点灯しています。

 

日経平均とNASDAQの200日移動平均乖離率の差は、+1.5ポイントとプラス幅を縮め、日平均が960円ほど割高であることを示しています。また、NYDowとの差は、+3.9ポイントとプラス幅を縮め、日経平均が2500円ほど割高であることを示しています。

 

日経VIは29.80と前日より低下し、VIXは17.58と前日より上昇しました。日経VIは、投資が不安を強めているとされる目安の20を大きく上回っています。

 

[ファンダメンタルの現状認識]

イールドスプレッドは、日本-2.99、米国+0.23と日本が3.22ポイント割安ですが、OECDの2026年予想GDP伸び率の日米差(日本が+2.9、米国が+5.8)は2.9ポイント日本が下回っています。これらを勘案すると、ファンダメンタルでは、中長期的に日本市場は米国市場より0.32ポイント（日経平均換算で3600円ほど）割安の状態です。

 

市場は現在、「AIへの大規模投資の合理性」「中東や南米、ウクライナをめぐる地政学的リスク」「米関税政策が世界経済に与える影響」「中国景気が世界経済や金・穀物・原油価格に与える影響」「米国の景気・雇用状況・住宅市況」「為替の動向」といった事柄を材料視しているようです。

 

米国の4～6月期のGDP改定値は前期比年率1.5%増で、速報値の1.5%増と一致しました。また、4～6月期の米企業の決算は、5年ぶりの好決算を記録する見通しです。

 

米国の経済指標は：

8月のISM非製造業景況指数、7月の製造業受注、8月のミシガン大学消費者信頼感指数、8月のフィラデルフィア連銀製造業景況指数、8月のニューヨーク連銀製造業景況指数は市場予想を上回りました。また、7月の消費者物価指数は市場予想と一致しました。一方、8月のコンファレンスボード消費者信頼感指数、8月のISM製造業景況指数、8月のシカゴ購買部協会景気指数、7月の鉱工業生産指数、6月の耐久財受注、7月の小売売上高は市場予想を下回りました。経済指標6勝6負で、景気・金利の両面で中立です。

 

米国の8月の雇用統計によれば、非農業部門の就業者数は前月比16.2万人増で、市場予想の5.3万人増を大幅に上回りました。一方、失業率は4.1%で、前月の4.1%から横ばいでした。雇用は、景気面では強気材料ですが、利上げペースが上がるという面では弱気材料です。

 

米国の住宅関連の指標は：

8月の住宅市場指数は市場予想を上回りました。一方、7月の新築住宅販売件数、7月の住宅着工件数、7月の中古住宅販売仮契約指数、6月の中古住宅販売件数は市場予想を下回りました。6月のS&Pケース・シラー住宅価格指数（主要20都市圏の価格指数）は前年同月比+2.1%で、市場予想の+1.7%を上回りました。住宅関連の指標は2勝4負で、景気面では弱気材料ですが、利上げペースが下がるという面では強気材料です。

 

欧米日の金融政策は：

FRBは、7月のFOMCでも政策金利を据え置きましたが、参加者の多くは「インフレ圧力次第では追加の金融引き締めが必要」と評価しています。ECBも、7月の会合では、中銀預金金利を2.25%に据え置きました。日銀も、7月の金融政策決定会合では政策金利を現在の1.0%程度に据え置きましたが、報道では9月・10月利上げを視野に入れているとされています。

日経平均採用銘柄全体では、今期予想PERが16.78、PBRが1.83となっています。直近の四半期決算発表に伴い、企業の今期収益力の見通しである予想ROEは10.9%となり、これは3か月前より0.3ポイント改善されています。また、今期予想利益の伸率は+18.1%で、こちらは3か月前より8.4ポイント改善されています。

[今後の見通し]

日経平均は、前日のNYDowの下落と歩調を合わせて下げました。NYDowに対する日経平均の短期的なプレミアム（ドルベース・為替考慮後）は+1.4%となり、日経平均の割高幅は2050円から910円に縮小しました。プレミアム値は、ここ一週間、+910円～+2050円の間で推移しています。

 

日米の長期金利の差は、1.94ポイントから1.97ポイントに拡大しました。ドル円相場は円高一服となりました。

 

テクニカル面を見ると、米国市場は短期的には下降トレンドで、中期的にはもみあいです。日経平均も同様に、短期的には下降トレンドで、中期的にはもみあいです。

 

9月11日の米国市場では、8月の消費者物価指数（CPI）や、9月のミシガン大学消費者信頼感指数のほか、クローガーなどの四半期決算が発表されます。引き続き、長期金利や原油価格の推移も相場に影響を与えそうです。

 

きょうの日経平均は、想定範囲を下ぶれしました。上値は想定ラインを1540円ほど下回り、下値は想定ラインを1340円ほど下回りました。目先は、ボリンジャーバンド-1σ（現在64850円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド-2σ（現在63560円近辺）が下値の目安となります。

 

日経平均は大幅に反落し、9月3日の安値（63772円）をザラ場で下回りました。しばらくは下落基調が続く可能性が高そうです。

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[2026/09/10]今後の日経平均の見通し

[市況]

9月9日、NYDowとNASDAQは下落しました。9月10日の日経平均先物は、前日比850円安で寄り付くと、午前中は460円安から1090円安の間で上下し、午後は600円安から40円高と一時上昇に転じて、結局、70円安で取引を終えました。日経平均の終値は128円高の65270円で、出来高は21.68億株でした。

高値更新銘柄数と安値更新銘柄数との差は、マイナス幅を拡げました。個別銘柄に関しては、「売り」が有利の状態です。

空売り比率は、5日平均を3日連続で上回りましたが、個別銘柄への信用の売り圧力は、やや弱まりました。

 

9月9日の米国市場では、米国とイランの攻撃の応酬が激化している様子が伝わり、原油先物相場が上昇したことから、株式には売りが優勢となりました。長期金利が上昇し、株式の相対的な割高感が強まったことも重石となりました。新製品発表会で折り畳み式iPhoneを発表したアップルも下落しました。NYDowとNASDAQは3日続落しました。

9月10日の日本市場では、中東情勢悪化への警戒感を背景に前日の米株式市場で主要3指数がそろって下落した流れを受け、リスク回避目的の売りが先行しました。ただ、売り一巡後は押し目買いが優勢となり、日経平均は徐々に下げ幅を縮めました。海外短期筋によるものとみられる株価指数先物への断続的な買いも手伝い、結局、日経平均はプラス圏で取引終了を迎えました。

 

[テクニカル視点]

日経平均は、9日線と25日線の下にあります。短期トレンドには赤信号が点灯しています。

総合乖離率は+6.4%とプラス幅を拡げ、200日線との乖離率も+10.1%とプラス幅を拡げました。一目均衡表では雲の中にあります。3つの要素のうちプラスは2つであり、中期トレンドには黄信号が点灯しています。

ドルベースの日経平均（海外投資家からの見た目）は、9日線・25日線・200日線の上にあります。

 

NYDowは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の中に入りました。NASDAQも、200日線の上にありますが、9日線と25日線を下回りました。一目均衡表では雲の上にあります。米国市場の短期トレンドは黄信号から赤信号に変わりました。中期トレンドは青信号から黄信号に変わりました。

 

日経平均とNASDAQの200日移動平均乖離率の差は、+3.0ポイントとプラス幅を拡げ、日平均が1960円ほど割高であることを示しています。また、NYDowとの差は、+5.4ポイントとプラス幅を拡げ、日経平均が3520円ほど割高であることを示しています。

 

日経VIは30.55と前日より低下し、VIXは16.32と前日より上昇しました。日経VIは、投資が不安を強めているとされる目安の20を大きく上回っています。

 

[ファンダメンタルの現状認識]

イールドスプレッドは、日本-2.96、米国+0.12と日本が3.08ポイント割安ですが、OECDの2026年予想GDP伸び率の日米差(日本が+2.9、米国が+5.8)は2.9ポイント日本が下回っています。これらを勘案すると、ファンダメンタルでは、中長期的に日本市場は米国市場より0.17ポイント（日経平均換算で2000円ほど）割安の状態です。

 

市場は現在、「AIへの大規模投資の合理性」「中東や南米、ウクライナをめぐる地政学的リスク」「米関税政策が世界経済に与える影響」「中国景気が世界経済や金・穀物・原油価格に与える影響」「米国の景気・雇用状況・住宅市況」「為替の動向」といった事柄を材料視しているようです。

 

米国の4～6月期のGDP改定値は前期比年率1.5%増で、速報値の1.5%増と一致しました。また、4～6月期の米企業の決算は、5年ぶりの好決算を記録する見通しです。

 

米国の経済指標は：

8月のISM非製造業景況指数、7月の製造業受注、8月のミシガン大学消費者信頼感指数、8月のフィラデルフィア連銀製造業景況指数、8月のニューヨーク連銀製造業景況指数は市場予想を上回りました。また、7月の消費者物価指数は市場予想と一致しました。一方、8月のコンファレンスボード消費者信頼感指数、8月のISM製造業景況指数、8月のシカゴ購買部協会景気指数、7月の鉱工業生産指数、6月の耐久財受注、7月の小売売上高は市場予想を下回りました。経済指標6勝6負で、景気・金利の両面で中立です。

 

米国の8月の雇用統計によれば、非農業部門の就業者数は前月比16.2万人増で、市場予想の5.3万人増を大幅に上回りました。一方、失業率は4.1%で、前月の4.1%から横ばいでした。雇用は、景気面では強気材料ですが、利上げペースが上がるという面では弱気材料です。

 

米国の住宅関連の指標は：

8月の住宅市場指数は市場予想を上回りました。一方、7月の新築住宅販売件数、7月の住宅着工件数、7月の中古住宅販売仮契約指数、6月の中古住宅販売件数は市場予想を下回りました。6月のS&Pケース・シラー住宅価格指数（主要20都市圏の価格指数）は前年同月比+2.1%で、市場予想の+1.7%を上回りました。住宅関連の指標は2勝4負で、景気面では弱気材料ですが、利上げペースが下がるという面では強気材料です。

 

欧米日の金融政策は：

FRBは、7月のFOMCでも政策金利を据え置きましたが、参加者の多くは「インフレ圧力次第では追加の金融引き締めが必要」と評価しています。ECBも、7月の会合では、中銀預金金利を2.25%に据え置きました。日銀も、7月の金融政策決定会合では政策金利を現在の1.0%程度に据え置きましたが、報道では9月・10月利上げを視野に入れているとされています。

日経平均採用銘柄全体では、今期予想PERが17.10、PBRが1.87となっています。直近の四半期決算発表に伴い、企業の今期収益力の見通しである予想ROEは11.0%となり、これは3か月前より0.3ポイント改善されています。また、今期予想利益の伸率は+17.8%で、こちらは3か月前より8.1ポイント改善されています。

[今後の見通し]

日経平均は、前日のNYDowが下落したにもかかわらず上昇しました。NYDowに対する日経平均の短期的なプレミアム（ドルベース・為替考慮後）は+3.2%となり、日経平均の割高幅は1900円から2050円に拡大しました。プレミアム値は、ここ一週間、-400円～+2050円の間で推移しています。

 

日米の長期金利の差は、1.93ポイントから1.94ポイントに拡大しました。ドル円相場はもみあいました。

 

テクニカル面を見ると、米国市場は短期的には下降トレンドで、中期的にはもみあいです。日経平均も同様に、短期的には下降トレンドで、中期的にはもみあいです。

 

9月10日の米国市場では、週間の新規失業保険申請件数や、8月の生産者物価指数（PPI）、8月の中古住宅販売件数のほか、ラガルドECB総裁の定例記者会見が注目されるでしょう。また、オラクルやアドビが四半期決算を発表します。引き続き、長期金利や原油価格の推移も相場に影響を与えそうです。

 

きょうの日経平均は、想定範囲を下ぶれしました。上値は想定ラインを320円ほど下回り、下値は想定ラインを80円ほど下回りました。目先は、25日線-300円（現在65920円近辺）が上値の目安に、ボリンジャーバンド-1σ-300円（現在64340円近辺）が下値の目安となります。

 

日経平均は小幅に反発しましたが、25日線は下向きに転換し、個別銘柄は売り優勢であることもあり、引き続き、9月3日の安値（63772円）を下回るかどうかが、次の注目点です。

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