6日のNYSEとNASDAQが大幅下落したことを受けて、日経平均先物は前日比400円安で寄り付き、前場に下落し節目となる10000円を割り込む場面もありました。その後、後場にかけてリバウンドし、結局240円安で引けました。出来高は29.7億株と増加したものの、寄付き前の外人は1830万株の売り越しとなり、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はマイナス幅を拡大し、個別銘柄は"売り"が有利な状況ですが、3日連続安値更新銘柄数は1000を超えましたので売られ過ぎのレベルとなりました。
6日の米国株式市場では、金融機関の経営悪化が米国から欧州へ広がっていることが嫌気されたことや、前週末発表の雇用統計の大幅な悪化などを受け米国景気の後退も強く意識され、金融株など幅広い銘柄が売られ4年ぶりに10000ドルを割り込みました。
7日の日本市場は、米市場の大幅下落と円が100円台まで上昇したことで、輸出関連などを中心に前場は全面安となりました。欧米の金融システム不安や景気後退への警戒感は強いものの、節目の１万円を割り込んだことで、その後は値ごろ感の買いが入り、オーストラリアが1%の利下げと伝わったことなどで、後場には10300円台を回復する場面もありました。しかし、結局、前日比では大幅に下げて終了しました。
[テクニカル視点]
日経平均は下落し、75日線、25日線、9日線の下に在り、今日も年初来安値を更新し、短期トレンドは"赤信号"のままです。一方、一目均衡表の雲の下に在り、総合乖離率は-58.5%とマイナス幅は拡大し、200日線との乖離率も-23.9%とマイナス幅が拡大しました。3つともマイナスですので、中期的トレンドも、"赤信号"のままです。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの売られすぎ度は2.0ポイントに縮小しましたが、市場は米国よりも日本の方が今後、企業業績の低下が大きいと見ていると解釈できます。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が2.9ポイント下回わるレベルとなり、売られ過ぎ度は縮小しました。
NY Dowは、下落し、75日線、25日線、、9日線、一目均衡表の雲の下に在り、年初来安値を更新しました。Nasdaqも、75日線、25日線、9日線、一目均衡表の雲の下に在り、年初来安値を更新しました。米国市場の短期トレンドは"赤信号"で、中期トレンドも、引き続き"赤信号"です。
[ファンダメンタル視点]
日米欧とも景気後退と金融不安は落着かず、株価下落の連鎖は止まらずに、今日も年初来安値を更新しました。今回の金融安定化法では、根本的な信用収縮対策である銀行の自己資本比率の向上への貢献は限定的と思われ、中長期的に見ると、世界景気の減速はますます顕著となり、加えて、不動産価格は下げ止まったとは言えず、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうですので、先安感はなかなか払拭できません。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。市場の関心は10月中旬の欧米主要銀行の決算に移ると思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、3日は下落しました。（9月安値14.0ドルに対して現在17.4ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-8.6%で、予想PERは12.5、PBRは1.16となりました。(ちなみにS&P500の今期増益率は-0.7%でPERは13.5です。）
[今後の見通し]
日本市場は大きく下落し今日も年初来安値を更新したものの、今夜の米国市場の反発を先読みして多少リバウンドしました。その結果、ドルベースの終値でのNY Dowと比較した場合の日経平均のプレミアムは-1.0%(-110円）と割安度は大幅に縮小しました。グローバルな視点で見た日経平均の動きである、ドル換算チャートでは、25日線、9日線の下に在り、今日も安値を更新して、下落基調が顕著です。より強力な材料が早急に出てこないと、中期的に日経平均の下落基調は今後も続くと考えざるを得ません。しかし、目先は騰落レシオが60以下となり、25日平均乖離率は-14%を下回り、総合乖離率も-55%を下回り、安値更新銘柄数が1000を超えるなど、テクニカル指標が売られ過ぎを示していますので、目先はリバウンドが続く可能性が高いと思われますが、緊急利下げなどの好材料がでないと、長くは続かないと思われます。
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