OECDのGDP伸率予測値が改定され、GDP差考慮後の日米市場のイールド・スプレッドの差は直近では+2.3ポイントとなり、日本市場に強い割安感が出てきました。
一方、決算発表も終了し予想増益率は東証１部平均+18.8%、日経225採用銘柄平均+6.3%となり、米国S&P平均+7.7%よりは劣るもののほぼ同水準となっています。
今後も、さらに日経平均が上昇する為には次の前提条件が必要と思われます。
①米国市場の上昇、
②従来以上の今期の予想増益率のUP、
③日米の金利差の拡大、
④日本の2007年GDP予測値（現在2.4%）の上方修正、
⑤外人の買い越し、
最近の動きを見ると、
①米国市場の３つの指標を見ると、ＮＹダウ、NASDAQ、S&P500とも高値を切り上げ、非常に強い動きですが、NYSEの直近高値はボリンジャーバンド+3σを超えており、目先は高値警戒感も出そうです。
②日米とも、来週から第一四半期の発表が始まりますので、業績に一喜一憂する相場となると思われます。
③金利差(3.2%)は若干縮小し円高ぎみに推移しています。日米共に長期金利の上昇に注意が必要です。
④OECDによる日本の今年のGDP伸び率予測値が2.0%から2.4%に上方修正され、米国は2.4%から2.1%に下方修正され、日本市場の割安感がさらに強まりました。
⑤7月第1週の外人は大幅買い越に復帰。直近の外人の寄り付き前動向は4日連続買い越しです。
5つのポイントのうち先週は①と⑤が弱気でしたが、現在は解消されています。来週は①の上げ過ぎ警戒感②の業績発表結果に注意が必要です。
テクニカル面では、日経平均は2月の高値を終値で抜き、直近株価は一目均衡表では雲の上のに在り、200日移動平均線乖離率は+6.2%に若干拡大し、総合乖離率も+9.9%と若干拡大していますので、中期上昇トレンドには依然"青信号"が点灯状態ですので、中期投資スタンスは"押し目買い"を推奨します。
今後は②の第一四半期業績と長期金利上昇、インフレ懸念とサブプライム問題の行方に伴う①の米国市場の展開、⑤の外人買いがキー・ポイントと思われますが、堅調な世界経済の動きに比べ日本市場の割安が、やっと見直される局面が来たようです。しかし当面は、選挙まで膠着状況が続きそうな気配もあります。
トレンドから見て来週は上げる確率が高そうです。ほぼ先週末の予想（25日線割れ18000円が目安）どうりに安値を付けましたので、相場のリズムからは、次のピークは18550円が目安となりそうです。しかし、週明け早々に18300円を抜けないと長引く可能性も有りそうです。
