OECDのGDP伸率予測値考慮後の日米市場のイールド・スプレッドの差は直近では+2.7ポイントとなり、先週に比べさらに0.2ポイント増加し、日本市場の割安感は増大しました。
一方、第一四半期の業績発表は終わり、今期予想増益率は、日経225採用銘柄平均+6.7%と増益基調は再確認されました。米国S&P平均の+8.1%よりは劣るもののほぼ同水準となっています。8/17の急落時点の日経平均の予想PERは16.1とここ10年では最低水準となりましたが、現在は16.9とまだまだ低水準で、この面での日本市場の割安感もまだまだ顕著です。
今後、日経平均がさらに上昇する為には次の前提条件が必要と思われます。
①米国市場の上昇、
②従来以上の今期の予想増益率のUP、
③日米の金利差の拡大、
④日本の2007年GDP予測値（現在2.4%）の上方修正、
⑤外人の買い越し、
最近の動きを見ると、
①米国市場はリバウンドして75日線を抜き、その後25日線まで下落しましたが、週末に再び75日線まで上昇しました。
②日本は、第一四半期の業績発表は終わりましたので、10月末までは相場に与える影響は少なくなると思われます。
③長期金利は低下しており、金利差(2.9%)は若干拡大し、円安ぎみに推移しています。
④OECDによる予測値が改定され日本の今年のGDP伸び率予測値2.4%は変化ありませんが、米国は2.1%から1.9%に下方修正され、日本市場の割安感はさらに増しています。
⑤直近の外人の寄り付き前動向はここ1ヶ月は大きく売り越しで、先週も売り越し基調でした。5つのポイントのうち先週は⑤のみが弱気材料でした。
今週も①、③、⑤の動向と、FOMCの利下げ幅に注目する必要が有りそうです。
日本市場はテクニカル面では、直近株価は一目均衡表では雲の遥か下ですが、基準線と転換線を抜こうとしている状態です。200日移動平均線乖離率は-6.7%とマイナス幅は先週末と同水準で、総合乖離率は-13.4%とマイナス幅が縮小してきましたが、まだ、マイナス幅は大きく。引き続き中期上昇トレンドは"赤信号"です。
今後は、サブプライム問題に端を発した信用収縮が世界の景気に影響するかどうかがカギと思われまが、FOMCによる利下げが相場マインドの転換点となる可能性も有ると思われます。
今後も①の米国市場の展開、③に伴う為替の動向、⑤の外人買いの復活と出来高の動向がキー・ポイントと思われます。
ここからの投資スタンスは、8/31の高値16570円を抜いて短期上昇トレンドに転換できるかどうか確認した後、一旦売りが良いように思います。8/31の高値16570円を抜けば9/11の安値15610円が2番底だったと考えて良いでしょう。
