OECDのGDP伸率予測値考慮後の日米市場のイールド・スプレッドの差は直近では+2.5ポイントとなり、先週に比べさらに1ポイント増加し、日本市場には大きな割安感が有ります。一方、第一四半期の業績発表は終わり、今期予想増益率は、日経225採用銘柄平均+6.6%と増益基調は再確認されました。米国S&P平均の+8.2%よりは劣るもののほぼ同水準となっています。8/17の急落時点の日経平均の予想PERは16.1とここ10年では最低水準となりましたが、現在は17.0まで戻していますが、この面での日本市場の割安感もまだまだ顕著です。
今後、日経平均がさらに上昇する為には次の前提条件が必要と思われます。
①米国市場の上昇、
②従来以上の今期の予想増益率のUP、
③日米の金利差の拡大、
④日本の2007年GDP予測値（現在2.4%）の上方修正、
⑤外人の買い越し、
最近の動きを見ると、
①米国市場はリバウンドして75日線を抜き、特にNASDAQは逆三尊となり、短期の上昇トレンドを確認しました。週末急落していますが、かろうじて25日線の上に在ります。しかし、さらに下げるようだと短期上昇トレンドにも黄色信号が点灯します。
②日本では、第一四半期の業績発表は終わりましたので、10月末までは相場に与える影響は少なくなると思われます。
③長期金利は低下しており、金利差(2.8%)は縮小ぎみに推移、米国市場急落に伴い、再び急激な円高となっています。
④OECDによる予測値が改定され日本の今年のGDP伸び率予測値2.4%は変化ありませんが、米国は2.1%から1.9%に下方修正され、日本市場の割安感はさらに増しています。
⑤直近の外人の寄り付き前動向はここ1ヶ月は大きく売り越しでしたが、先週はまちまちでしたが平均するとまだ売り越しです。今週も引き続き注視する必要があります。
5つのポイントのうち先週は①、③、⑤が弱気材料でした。今週も①、③、⑤の動向と、米国市場の短期トレンドに注目する必要が有りそうです。
日本市場はテクニカル面では、直近株価は一目均衡表では雲の遥か下で、200日移動平均線乖離率は-6.7%とマイナス幅を拡大し、総合乖離率も-15.5%とマイナス幅が拡してきました。引き続き中期上昇トレンドは"赤信号"です。
今後は、サブプライム問題に端を発した信用収縮が世界の景気に影響するかどうかがカギと思われまが、悲観的な空気に変化しつつ有ります。
今後も①の米国市場の展開、③に伴う為替の動向、⑤の外人買いの復活と出来高の動向がキー・ポイントと思われます。
ここからの投資スタンスは、2番底への売りのタイミングを計ることが重要と思いまが、米国雇用統計で悪材料がでましたので、直前の安値15830円を割るようであれば、2番底への下落ととらえてようさそうです。ボリンジャーバンドの下限値（-2σ）15500円近辺を割らずにリバウンドすれば、そこが2番底と思われます。
