6/8日のNYSEと、NASDAQは上昇したことを受けて、日経平均は前日比120円ほど高く寄り付き、その後一時前日比150円まで上昇した後は徐々に下落し、結局55円高で引けました。外人は870万株の売り越しとなり、出来高は20.7億株と減少しましたが、高値更新銘柄数が増加し、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差は+136とプラスに転換しました。米国市場の大幅上昇を受け日経平均は18000円の大台回復も期待されましたが、肩透かしに終わりました。懸念材料である、日米長期金利の上昇に商品市況の下落が加わった結果のようです。もうすこし、懸念材料と米国市場動向を見極めたいと云う消極的な姿勢が大勢のようです。しかし、３月決算の発表が終わり、業績発表リスクがなくなった点や日本市場の相対的割安感、また、下値抵抗線までは余裕があり、切りあがっている点など、安心できる材料もありますので、短期投資スタンスは、"買い"を継続します。東証一部銘柄の今期平均予想増益率+18.3%と日経平均採用銘柄予想増益率+5.8%は第一四半期の業績発表がある8月まではあまり変化はないと思われますし、米国市場の今期増益率は7.6%とあまり差がないので、それまでは業績はあまり材料とはされないでしょう。ここからは、イールド・スプレッドの日米差に注目することが重要です。今のところ差は拡大していることから、日本市場には依然割安感があります。米国市場が今後も堅調であれば、いずれ日経平均も2月高値を更新する動きになると思われますが、米国市場が一服すると、そうとう先になってしまう可能性もあります。テクニカル面では、日経平均のチャートを見ると直近の株価は200日移動平均線の上で推移し、一目均衡表では、雲の上に在り、総合乖離率はプラス（7.9%)ですので、中期上昇トレンドは、青信号です。今日現在の日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率は、日本市場が1.5%下回わっていますので、この面でも割安感が有ります。今後も、米国市場の調整幅を探る為に、インフレと長期金利の動向とリバウンドの強さ加減に注目する必要がありそうです。
《材料や参考銘柄、日経平均チャートについては右のLINKにある"YS総合研究所HP"も参考にしてください。》
