21日のNYSEとNASDAQは休場でしたが、日経平均は前日比200円ほど安く寄りつき、前場は急激に値を下げました、後場も安値を切り下げ、昨年来安値を更新し、結局752円安で引けました。出来高は27.8億株と高水準ながら、外人は770万株の売り越しで、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差は-1420とマイナス幅が大幅拡大しました。1000を越えましたので売られ過ぎです。
21日の米国株式市場市場はキング牧師誕生日の祝日で、全市場休場でした。日本市場では米景気減速の新興国経済への懸念が広がり、円高・ドル安も進行、アジア株の急落が重なり売りが売りを呼ぶ展開となりました。
一目均衡表では雲の2900円下となり、総合乖離率は-59.5%とマイナス幅は拡大し、200日線との乖離率も-24.7%とマイナス幅が拡大しました。3つとも依然マイナス幅は大きく、中期的トレンドは、"赤信号"のままです。
一方、金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの割安感は大きく拡大、テクニカルから見た割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率は、日本市場が14.3ポイント下回るところまで拡大して、この面での割安感も行き過ぎを示しています。
短期的には好材料が出れば急騰する地合いでもあります。株価対策が日本政府・日銀に期待できないとなると、やはり、今後も米国の景気動向と米国市場の動きと外人買の動向で、ここからの方向を見極めるしかありません。
米国市場は、休み明けに大幅安で始まりましたがFRBの0.75%の緊急利下げが有りました。これの株価への影響を注視する必要が有ります。日本市場は今日の下げで次の下値の目安12000円も視野に入ってきました。FRBの緊急利下げで米国市場安に歯止めがかかれば、明日の日本市場は急反発しそうです。歯止めがかからない場合は、当面次なる好材料が見えませんのでかなり問題です。根本的には米国の住宅価格の下落が止まる必要があると思われますので、時間がかかりそうです。
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