OECDのGDP伸率予測値考慮後の日米市場のイールド・スプレッドの差は直近では+2.1ポイントとなり、日本市場の割安度は先週より0.1ポイント減少しました。200日線乖離率差も-9.0ポイントとなり先週よりも3.1ポイント割安度は減少しましたが、これは週末の米国市場の急落によるものですので実際の割安感は減少していないと思われます。
一方、3月決算の中間業績発表は終わり、通期予想増益率は、日経225採用銘柄平均は+5.8%と増益率は減少傾向にあります。米国企業の今期業績も今月から始まる決算発表によりどう変化するか注目する必要があります。
今後、日経平均がさらに上昇する為には次の前提条件が必要と思われます。
①米国市場の上昇、
②従来以上の今期の予想増益率のUP、
③日米の金利差の拡大、
④日本の2008年GDP予測値（現在1.6%）の上方修正、
⑤外人の買い越し、
最近の動きを見ると、
①米国市場は原油100ドル乗せや雇用統計の悪化などが悪材料となり、年末・年始にかけて急落しました。
②中間決算発表の結果、日経225採用銘柄の通期予想増益率は1ヶ月前の+6.8%から+5.8%に減少しました。
③長期金利は下降して、金利差は2.4%と先週に比べ縮小し、大幅な円高となっています。
④日米の2008年のGDP伸び率予測値は修正され日本が2.1%→1.6%となり、米国は2.5%→2.0%となりましたので、この面では日本市場にとって0.4ポイント弱気材料です。OECD合計も2.7%→2.3%に下方修正され世界的にも景気減速が予想されています。
⑤12月第2週は大幅売り越しでした。12月第3,4週は改善されていますが出来高は極端に減少しています。
5つのポイントのうち先週は①③④が弱気材料でした。今週も①③④⑤と米国企業の業績に左右される展開が予想されます。
日経平均は昨年と同様に11月末の連休明けから上昇に転じましたが、反転急落し、昨年の安値も更新してしまいました。サブプライム問題の景気に与える影響が現実問題になりつつあります。
日本市場をテクニカル面で見ると、一目均衡表では、雲のかなり下に在り、200日移動平均線乖離率は先週と比較し-13.0%とマイナス幅は大幅拡大、総合乖離率も-26.5%とマイナス幅が大幅拡大しています。3つともマイナスですので、中期上昇トレンドは、"赤信号"のままです。
日経平均は正念場でしたが、大発会で大陰線を出し、短期的にも下降トレンド入りしてしまいました。週初も大幅下落は避けられませんが、多くのオシレータ系のテクニカル指標は下げ過ぎを示していますので、米国市場が反転すれば、一旦はリバウンドするものと思われます。しかし、本格的に買出動するのは12/7の16108円を超えてから考えた方がよさそうです。
