9日のNYSEとNASDAQが下落したことを受け、日経平均は前日比200円ほど安く寄り付き、前場は15200を挟む動きでしたが、後場一段安となり一時前日比580安となる場面もありましたが、その後、戻し、局386円安で引けました。出来高は23.2億株と高水準ながら,外人は360万株の売り越しとなり、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差は-1354とマイナス幅が拡大し売られすぎを示す1000を超えましたました。
先週末の米国株式市場ではクアルコムの業績が市場予想を大きく下回り、ハイテク株売りにつながったことや、サブプライムローン関連で、米銀大手ワコビアの評価損発生、JPモルガン・チェースも悪影響を受ける可能性が指摘されるなど金融機関の損失拡大懸念も深まり、さらに消費者信頼感指数が市場予想を大きく下回ったことなど、弱気材料続出で下げました。
日本市場は米国株安や、円高・ドル安加速が嫌気され、先物主導で大幅に下落しました。安値更新銘柄数が1000を超え、サイコロジカルライン、25日平均乖離率などもリバウンドが近いことをしを示唆していますが、米国市場に明確な下げ止まり材料が出ていませんので、もう少し様子を見たほうが無難でしょう。
一目均衡表では雲の下ぬ抜け、総合乖離率は-28.5%とマイナス幅が拡大、200日線との乖離率も-11.8%とマイナス幅が拡大、25日線も下向きとなりましたので、中期的トレンドも、赤信号です。
一方、金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの割安感は健在ですし、テクニカルから見た割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率は、日本市場が13.9ポイント下回り、日本市場は売られ過ぎが続いています。政局と企業業績が改善すれば、この差が埋まるものと思われますが、なかなか、この状況から脱することが出来ません。
現在までの決算発表結果では増益率が6.8%から5.8%に低下しています。サブプライムローン問題が日本企業業績下方修正につながってきたようです。11月中旬までは企業業績と日本の政局の行方や外人の動向で、ここからの方向を見極める必要が有ります。
政局混乱とサブプライムローン問題再燃で、年初来安値を更新してしまいました。ここからは、基本投資スタンスはリバウンドによる買い場さがしで良いと思いますが、今のところ、大きくもどる材料は見当たりません。今日の下げで月足の下値抵抗線である15000円にタッチしました。この線を大きく割ることなく、勢いよくリバウンドしたことを確認してから買っても遅くはないと思います。
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