8日のNYSEとNASDAQが下落したことを受け、日経平均は前日比100円ほど安く寄り付き、前場は一時前日終値近辺まで戻す場面もありましたが、その後、下落に転じ、局188円安で引けました。出来高は23.2億株と高水準ながら,外人は1190万株と大幅の売り越しとなり、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差は-622とマイナス幅は縮小しました。
米国株式市場ではシスコシステムズが発表した業績見通しが予想を下回り、ハイテク株が売られ、ＦＲＢ議長が議会証言で米国経済が10―12月期はかなり減速し、来年春まで停滞するとの発言も影響したようです。日本市場は円高や、金融機関のサブプライムローン関連損失に対する懸念が広がり6日連続安となりました。
今日も日経平均は下げましたが、安値更新銘柄数が減少した点、サイコロジカルライン、25日平均乖離率なども安値圏到達を示唆しています。
一目均衡表では雲の下ぬ抜け、総合乖離率は-22.2%とマイナス幅が拡大、200日線との乖離率も-9.6%とマイナス幅が拡大、25日線も下向きとなりましたので、中期的トレンドも、赤信号です。
一方、金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの割安感は健在ですし、テクニカルから見た割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率は、日本市場が17.5ポイント下回り、日本市場は売られ過ぎが続いています。政局と企業業績が改善すれば、この差が埋まるものと思われますが、なかなか、この状況から脱することが出来ません。現在までの決算発表結果では増益率が6.8%から5.4%に低下しています。サブプライムローン問題が日本企業業績下方修正につながってきたようです。11月中旬までは企業業績と日本の政局の行方や外人の動向で、ここからの方向を見極める必要が有ります。政局混乱とサブプライムローン問題再燃で、9月安値に接近するところまで下げてきました。
ここからは、基本投資スタンスはリバウンドによる買い場さがしで良いと思いますが、短期下降トレンド入りし、今回の下げ幅も直近の下げ幅と同程度までさげましたので、リバウンドは近いと思いますが、大きくもどる材料は見当たりません。
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