6日のNYSEとNASDAQが上昇したことを受け、日経平均は前日比50円ほど高く寄り付きましたが、前場は前日終値付近で推移しましたが、後場一段安となり、結局152円安で引けました。出来高は20.4億株と低水準で,外人は1260万株と大幅の売り越しとなり、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差は-306とマイナス幅が拡大しました。
米国株式市場では原油や金相場の上昇を手掛かり資源関連株が買われ、サブプライム問題で下げていた金融株の一角も上昇しました。日本市場は前日の米株式相場の反発にもかかわらず前場の戻りが鈍かったため、後場に下げに転じ、終盤に下げ幅を広げました。サブプライムローン懸念が引き続き強いうえ、GMの巨額赤字が伝わり円高に傾いたことで先物の大口売りを誘ったようです。短期下降トレンド入りとなったようです。
一目均衡表では雲の下ぬ抜け、総合乖離率は-14.2%とマイナス幅が拡大、200日線との乖離率も-6.8%とマイナス幅が拡大、25日線も下向きとなりましたので、中期的トレンドも、赤信号となりました。
一方、金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの割安感は健在ですし、テクニカルから見た割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率は、日本市場が16.7ポイント下回り、日本市場は売られ過ぎが続いています。政局と企業業績が改善すれば、この差が埋まるものと思われますが、なかなか、この状況から脱することが出来ません。現在までの決算発表結果では増益率が6.8%から5.1%に低下しています。サブプライムローン問題が日本企業業績下方修正につながってきたようです。11月中旬までは企業業績と日本の政局の行方や外人の動向で、ここからの方向を見極める必要が有ります。
政局混乱とサブプライムローン問題再燃で、ボリンジャーバンド下限の16000に接近するところまで下げてきました。ここからは、基本投資スタンスはリバウンドによる買い場さがしで良いと思いますが、短期下降トレンド入りとなったと考えると、今回の下げ幅も直近の下げ幅と同程度と仮定すると、さらに300円程度までの下げも念頭に入れて望むべきと思います。
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