日経平均の予想: <071108>日経平均の今後の見通し

Thursday, November 08, 2007

<071108>日経平均の今後の見通し

7日のNYSEとNASDAQが大幅下落したことを受け、日経平均は前日比210円ほど安く寄り付き、その後も乱高下し、後場一時470円安となる場面もありましたが、引け際に若干戻し、結局325円安で引けました。出来高は24.5億株と増加しましたが,外人は3070万株と大幅の売り越しとなり、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差は-962とマイナス幅が拡大しました。
米国株式市場ではGMが7~9月期決算で過去最大の赤字に陥ったほか、米貯蓄貸付機関のワシントン・ミューチュアルが08年も住宅価格下落が続くと指摘したことから、金融セクターを中心に売りが広がったようです。日本市場は円高や、市場予想を下回る9月機械受注統計を嫌気し大幅の下落となりました。今日の下げで、値幅的には当面の安値に到達したようです。安値更新銘柄数が900を超えた点、サイコロジカルライン、25日平均乖離率なども安値圏到達を示唆しています。
一目均衡表では雲の下ぬ抜け、総合乖離率は-19.4%とマイナス幅が拡大、200日線との乖離率も-8.6%とマイナス幅が拡大、25日線も下向きとなりましたので、中期的トレンドも、赤信号です。一方、金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの割安感は健在ですし、テクニカルから見た割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率は、日本市場が17.5ポイント下回り、日本市場は売られ過ぎが続いています。
政局と企業業績が改善すれば、この差が埋まるものと思われますが、なかなか、この状況から脱することが出来ません。現在までの決算発表結果では増益率が6.8%から5.4%に低下しています。サブプライムローン問題が日本企業業績下方修正につながってきたようです。11月中旬までは企業業績と日本の政局の行方や外人の動向で、ここからの方向を見極める必要が有ります。
政局混乱とサブプライムローン問題再燃で、9月安値に接近するところまで下げてきました。ここからは、基本投資スタンスはリバウンドによる買い場さがしで良いと思いますが、短期下降トレンド入りし、今回の下げ幅も直近の下げ幅と同程度までさげましたので、リバウンドは近いと思います。戻りはとりあえず、25日線が目標です。

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