31日のNYSEとNASDAQが下落したことを受けて、日経平均は前日比100円ほど安く寄りつきましたが、直ぐに下落に転じ、終日軟調な動きとなり、結局282円安で引けました。出来高は20.9億株と低水準ながら増加ぎみまがら、寄付き前の外人は2160万株の売り越しとなり、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はマイナスに転換し、個別銘柄は"売り"が若干有利な状況となりました。
31日の米国株式市場では、4-6月期の米GDP速報値が前期比年率1.9％増となり、市場予想の2.3％増に届かず、週間の新規失業保険申請件数が44万8000件と、市場予想を大きく上回ったことで、売りが広がりました。7月のシカゴ購買部協会景気指数が50.8と市場予想を上回ったことで、ダウ平均は急速に下げ渋る場面もありましたが、グリーンスパンFRB議長が米CNBCとのインタビューで、「米経済は瀬戸際で住宅市場は底入れには程遠い」と述べたと伝わると、株価は下げ幅を広げました。
1日の日本市場では、4-6月期の業績悪化で三井住友FGやTDKが大幅安となり、NECがストップ安となるなど、米景気のみならず国内景気への悪影響への懸念が強まり、今夜発表の7月米雇用統計への警戒も重しとなり続落しました。
[テクニカル視点]
日経平均は、75日線の下で、9日線と25日線を割ってしまいましたので、短期的には"赤信号"となってしまいました。一方、一目均衡表の雲の下にあり、総合乖離率は-12.8%とマイナス幅が拡大し、200日線との乖離率も-7.6%とマイナス幅が拡大しました。3つともマイナスですので、中期的トレンドは、"赤信号"のままです。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの割安感は2.1ポイントに拡大し、テクニカルから見た割安・割高度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が2.1ポイント下回わるレベルとなり、割安となってきました。
NY Dowは、下落し、一目均衡表の雲と、75日線の下に在りますが、25日線の上はキープしたものの、9日線を割りました。Nasdaqは一目均衡表の雲と75日線の下に在りますが、今日現在も、25日線と9日線の上に在ります。米国市場の短期トレンドはまだ"青信号"ですが、目先の下落リスクが若干出てきました。
[ファンダメンタル視点]
米国市場は昨日は雇用リポートを好感して上昇しましたが、雇用悪化懸念で下げました。正に一喜一憂の相場です。今夜も雇用統計の結果で大きく振れそうです。テクニカルには、短期的の上昇余地はまだ有りそうに見えますが、今後もしばらく不動産下落も続きそうですので、中長期的に見ると、金融機関の破綻懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。反転するにはさらなる公的資金を活用した破綻懸念の払拭策が必須と思われます。第二弾の対策が出ましたので市場の評価を見守る必要がありそうです。ここからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、31日は若干下げました。（7月安値14.0ドルに対して現在18.7ドル）一方、日本企業の、今日現在の日経平均の今期予想増益率は-5.6%に若干改善し、予想PERは15.9となりました。
[今後の見通し]
日本市場は米国市場の下落には反応し大きく下落しました。その結果、ドルベースの終値でのNY Dowと比較した場合の日経平均のプレミアムは-2.4%(-320円）と昨日と同レベルで、大分割安となっています。ドル換算チャートでは9日線と25日線を大きく割ってしまいました。直近の安値はかろうじて割らなかったものの再び正念場となりました。トレンド変換を示す指標が出始め、日経平均の下落リスクがまた大きくなりつつありますが、ボリンジャーバンドの+2σ（今日現在13650円）までの短期的な上昇の可能性はまだ残されていると思います。
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