1日のNYSEとNASDAQが上昇しましことを受けて、日経平均は前日比140円ほど高く寄りつき、その後一時390円ほど高くなる場面もありましたが、その後は伸び悩み、結局362円高で引けました。外人は1490万株の売りとなり、出来高も20.2億株と低水準でしたが、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差は+527とプラス幅が拡大し、個別銘柄は"買い"が有利な状況が続いています。
1日の米国株式市場では雇用統計が前月比17000人減と市場予想に反し、4年5カ月ぶりに減少に転じ安く始まったものの、製造業景況感指数は市場予想を上回り、MSのYahoo買収報道やモノラインの救済に関する報道が好感され上昇に転じて修了しました。しかし、景気後退観測も強く、上値は重かったようです。
4日の日本市場では先週末の米市場が続伸したことで投資マインドが改善し、堅調なアジア株も支援材料となり、日経平均は上げ幅が400円近くに達する場面がありましたが、今週も主要企業の業績発表が続くため、出来高は低水準で、さらなる上値追いにはなりませんでした。
一目均衡表では雲の1500円下となり、総合乖離率は-26.4%にマイナス幅は縮小し、200日線との乖離率も-16.1%にマイナス幅が縮小しましが、3つとも依然マイナス幅は大きく、中期的トレンドは、"赤信号"のままです。
一方、金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの割安感は依然大きく、テクニカルから見た割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率は、日本市場が8.7ポイント下回るところまで縮小しましたが、この面での割安感も依然として大きいものがあります。
FRBの発表後、乱高下したことを見ても、ここ暫くは、モノラインの信用強化策など信用収縮防止対策や景気対策と、企業業績や信用収縮と景気に関連する悪材料の綱引きが考えられます。いずれにせよ、根本的には米国の住宅価格の下落が止まる必要があると思われますので、時間がかかりそうです。
米国の景気動向と米国市場の動きと外人買の動向など、外部要因でここからの方向を見極めるしかありません。あと100円程度の上昇で25日平均線(13950近辺)に到達するところまで上昇して来ました。米国市場の動き次第ではありますが、明日で上昇10日目となります。そろそろ、反転下落のタイミングを計る時期です。ここからは、悪材料に敏感になる動きが想定されます。
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