7日のNYSEとNASDAQが下落したことを受けて、日経平均は前日比70円ほど安く寄りつき、前場は一時前日比70円高となる場面もありましたが、その後後場にかけ下落し、結局189円安で引けました。出来高は23.5億株と高水準でしたが、外人は1270万株の売り越しとなり、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差は-82とマイナス幅が縮小しました。平均株価は下落しましたが個別銘柄は"売り"が有利な状況は改善しました。
7の米国株式市場ではシスコシステムズの業績が予想を下回ったほか、小売り大手各社の1月の売上高も予想を下回ったことで株価は下げて推移する場面もありましたが、悪材料出尽くし感などから上昇に転じて終えたようです。
8日の日本市場は12月の機械受注統計は前月比3.2％減少なども影響し、手掛かり難で、３連休前の週末を迎えて積極的な買いが入らず、見切り売りに押され下落しました。
一目均衡表では雲の2300円下となり、総合乖離率は-39.0%にマイナス幅は拡大し、200日線との乖離率も-20.8%にマイナス幅が拡大しました。3つとも依然マイナス幅は大きく、中期的トレンドは、"赤信号"のままです。
一方、金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの割安感は依然大きく、テクニカルから見た割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率は、日本市場が8.8ポイント下回るところまで縮まりましたが、この面での割安感も依然として大きいものがあります。
米国市場では決算発表で好業績銘柄も出て若干上昇しましたが、ここ暫くは、モノラインの信用強化策など信用収縮防止対策や景気対策と、企業業績や信用収縮と景気に関連する悪材料の綱引きが考えられます。いずれにせよ、根本的には米国の住宅価格の下落が止まる必要があると思われますので、時間がかかりそうです。
景気動向に伴う米国市場の動きと外人買の動向など、外部要因で日本市場の方向を見極めるしかありません。日本市場では外人の売り越しと個別銘柄の売り有利状態が続いていますので、ここからも、日経平均はまだ売りが有利と考えられます。次の売りのポイントは、直ぐに下落した場合は先日つけた安値12973円を切った所、数日上昇して25日線を抜けずに下げに転じた所が良いように思われます。しかし、連休中の米国市場の動向やG7に影響されそうです。G7で各国が協調して景気対策が出る可能性もゼロではないと思われます。
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