5日のNYSEとNASDAQが大幅下落したことを受けて、日経平均は前日比200円ほど安く寄りつき、その後も軟調な展開となり、引けにかけ一段安となり、結局646円安で引けました。外人は3760万株の大幅売り越しとなり、出来高は25.0億株と高水準でしたが、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差は-110とマイナス転換しました。個別銘柄は"売り"が有利に転換しました。
4日の米国株式市場では1月の米ＩＳＭ非製造業景況感指数が41.9と前月から大幅に悪化、格付け会社がモノラインの格下げが銀行の格下げにつながる可能性を指摘したことで金融株が下落、ナショナル・セミコンダクターの携帯電話向け製品の不振が伝わり通信・携帯関連株が下落したこと等が市場全体の大幅安の原因となったようです。
5日の日本市場は米市場で金融株が売られた地合いを引き継ぎ、銀行・保険株の下げ、世界景気後退で資源価格が下落するとの見方から、鉱業株や非鉄金属株も大幅安となりました。引けにかけては株価指数先物に売りが出て日経平均は安値引けとなりました。
一目均衡表では雲の2200円下となり、総合乖離率は-39.5%にマイナス幅は拡大し、200日線との乖離率も-20.5%にマイナス幅が拡大しました。3つとも依然マイナス幅は大きく、中期的トレンドは、"赤信号"のままです。
一方、金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの割安感は依然大きく、テクニカルから見た割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率は、日本市場が9.1ポイント下回るところまで拡大しました。この面での割安感も依然として大きいものがあります。
非製造業景況感指数が大幅に悪化し、また、景気後退が進んでいることが印象付けられる悪材料が出てしまいました。ここ暫くは、モノラインの信用強化策など信用収縮防止対策や景気対策と、企業業績や信用収縮と景気に関連する悪材料の綱引きが考えられます。いずれにせよ、根本的には米国の住宅価格の下落が止まる必要があると思われますので、時間がかかりそうです。
米国の景気動向と米国市場の動きと外人買の動向など、外部要因でここからの方向を見極めるしかありません。上昇10日目で25日平均線近辺まで上昇しての下落となりましたので、次なる景気や信用収縮対策が出るまで、下値を探る動きになりそうです。
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