6日のNYSEとNASDAQが下落したことを受けて、日経平均は前日比20円ほど安く寄りつき、朝方150円ほど急騰した後急落し一時13000円を割る場面もありましたが、後場切り返し、結局107円高で引けました。出来高は23.7億株と高水準でしたが、外人は1940万株の大幅売り越しとなり、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差は-162とマイナス幅が拡大しました。平均株価は上昇しましたが個別銘柄は"売り"が有利な状況です。
6日の米国株式市場ではウォルト・ディズニーの決算を好感、前日に大幅に下げた反動もあり、前日比一時100ドルを超える場面もありましたが、FRB高官のインフレ警戒的な発言をしたと伝わったことをきっかけに売りが出て、相場は急速に下げに転じたようです。
7日の日本市場は米市場の下落や米景気後退懸念などを背景に、前場は総じて売り優勢でしたが、あす８日のオプションSQ算出を控えた水準維持狙いの先物買いが入って上昇に転じたようです。
一目均衡表では雲の2100円下となり、総合乖離率は-36.3%にマイナス幅は拡大し、200日線との乖離率も-19.8%にマイナス幅が拡大しました。3つとも依然マイナス幅は大きく、中期的トレンドは、"赤信号"のままです。
一方、金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの割安感は依然大きく、テクニカルから見た割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率は、日本市場が9.1ポイント下回り、この面での割安感も依然として大きいものがあります。
昨夜はFRB高官のインフレ警戒的な発言で金利低下観測が後退する悪材料で米国市場は下げました。ここ暫くは、モノラインの信用強化策など信用収縮防止対策や景気対策と、企業業績や信用収縮と景気に関連する悪材料の綱引きが考えられます。いずれにせよ、根本的には米国の住宅価格の下落が止まる必要があると思われますので、時間がかかりそうです。
景気動向に伴う米国市場の動きと外人買の動向など、外部要因で日本市場の方向を見極めるしかありません。外人の大幅売り越しと個別銘柄の売り有利が続いていますので、ここからも、日経平均はまだ売りが有利と考えられます。次の売りのポイントは、直ぐに下落した場合は今日の安値12973円を切った所、数日上昇して25日線を抜けずに下げに転じた所が良いように思われます。
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