14日のNYSEとNASDAQが大幅下落したことを受けて、日経平均は前日比120円ほど安く寄りつき、前場は前日比230円安となる場面も有りましたが、後場戻し、結局3円安で引けました。出来高は23.3億株と低水準で、外人も990万株の売り越しで、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差は+103とプラス幅は若干縮小しました。個別銘柄は"買い"が有利な状況は維持しています。
14の米国株式市場ではFRB議長が経済成長見通しは従来予想よりも弱くなると発言したことと、UBSがサブプライムローン関連で巨額損失を計上し金融株が下落したことで、売りが優勢になりました。
14日の日本市場では米国株安やモノラインの格下げなどが重しとなり、朝方から売り優勢の展開になりましたが、14日に発表されたGDPの結果を支援材料に、外国政府系ファンドの買いも取りざたされ、上げに転じる場面もありました。
一目均衡表では雲の1600円下まで改善し、総合乖離率は-23.3%となりマイナス幅は若干縮小、200日線との乖離率も-16.7%と若干縮小、しかし3つとも依然マイナス幅は大きく、中期的トレンドは、"赤信号"のままです。
一方、金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの割安感は依然大きく、テクニカルから見た割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率は、日本市場が6.5ポイント下回るところまで縮小しかなり改善されてきました。この動きが継続するかどうかは非常に重要です。
欧州で銀行の巨額損失、米国で景気後退予想が出ましたが、久々に日本市場はこの悪材料を跳ね除けました。しかし、まだまだ他の経済指標等で悪材料も考えられます。ここ暫くは、モノラインの格下げ懸念vs信用強化策期待や企業業績の明暗、景気悪化を示す経済指標vs景気対策などの好悪材料の綱引きが考えられます。いずれにせよ、根本的には米国の住宅価格の下落が止まる必要があると思われますので、時間がかかりそうです。
今日は日本固有の動きとなりましたが、やはりここ暫くは米国市場の動きと外人買の動向など、外部要因に影響されることが予想されます。日本市場では個別銘柄の買い有利状態は維持されましたが、外人は売り越しでした。出来高も今ひとつで、まだ楽観はできませんが、終値は25日線の上で、高値更新銘柄数が勝り、個別銘柄は、鉱業や商社・商船株を中心に買いが有利な状況になってきましたので、ここからは2月4日の高値13889円を大きく抜けるかどうかに注目したいと思います。抜ければ75日線（14800円前後）までの戻りも視野に入りますが、当面は14000円前後（数日後のボリンジャーバンド+2σの位置）を目標にするのが無難と思います。
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