日経平均の予想: [2026/3/8]今週の日経平均の見通し

Saturday, March 07, 2026

[2026/3/8]今週の日経平均の見通し

 [ファンダメンタル視点]

先週の米国市場では、軍事衝突の長期化から原油高騰と米経済への影響を懸念して、株価指数は週間では下落しました。

週間変動率 NYダウ:-3.01%,NASDAQ:-1.24%, S&P500:-2.02%.

 

一方、中長期的なリスクとしては中東の軍事衝突とウクライナ紛争の長期化懸念、米政権の関税政策、金利上昇などによる金融不安と世界経済の減速懸念、不動産バブル崩壊と中国の景気減速懸念があります。また、このことから、スタグフレーションの到来も懸念されています。さらに、中南米、東アジアの地政学的リスクにも引き続き注意が必要です。

 

日米市場のイールド・スプレッドの差は、2026年のOECDの名目GDP予想値を考慮すると、日本市場が0.70ポイント割安となっています。割安の要因はS&P500PER21.5に対して、日経平均採用銘柄の今期予想PER19.7との差と日米金利差、GDP伸率差によるものです。

日米市場が均衡するためには、次の条件が必要です。

現在の日経平均の価格に対して、2026年の日米のGDP伸び率差がOECD予想値に比べ、さらに0.70ポイント拡大する。(日本が下方修正又は米国が上方修正される)。又は、日経平均採用銘柄の今期予想PER22.9程度になる。又は、日経平均が64,460円程度となる。

結果的に、中長期的に日本市場は8,840円ほど割安です。

 

ファンダメンタルからは、日本市場は米国市場に比べ、8,840円ほど魅力に欠けるとも言えます。先週、日本市場の弱さは拡大しました。

      

[日経平均上昇の条件]

今後、日経平均がさらに上昇する為には次の前提条件が必要と思われます。

①米国市場の上昇

②従来以上の今期の予想増益率のUP

③日米の金利差の拡大による一段の円安

OECDによる日本の2026GDP予測値(現在+3.2%)の上方修正

⑤外人の買い越し

 

先週の動きを見ると、

  先週のNYDowの週足は陰線となりました。日足は200日線の上に在り、一目均衡表の雲の下に在ります。NASDAQの週足は陰線となりました。日足は200日線の上に在り、一目均衡表の雲の下に在ります。今週は、NASDAQ25日線の上に戻れるか否かに注目。

  決算の発表の結果、日経225採用銘柄のROE予想値は+8.9%となりました。3ヶ月前に比べて+0.1%ポイント改善しています。利益伸び率は+0.6%となりました。3ヶ月前に比べて+3.8%ポイント改善しています。

  米国の長期金利は上昇し、日米間の金利差は1. 84から1. 98と拡大して、ドル円は155円台から158台の範囲で、円安方向に動きました。ドル・インデックスは週間で+1.24%上昇しました。

  OECDの日米の2026年の名目GDP伸び率は、日本が+3.2%で、米国は+4.9%と予想されていますので、この面では日本市場の方が1.7ポイント劣ります。

  24週は買い越しで、31週は売り越しだった可能性が高く、今週は売り越しが予想されます。先週は、5つのポイントのうち、①が弱気材料でした。今週は、①②③⑤が影響すると思われます。

 

[テクニカル視点]

日本市場をテクニカル面で見ると、NASDAQとの200日線乖離率差では、中長期的に19.2%ポイント(日経平均に勘算すると10680円程度)割高です。一方、NYDowとの200日線乖離率差では、中長期的に17.5%ポイント(日経平均に勘算すると9730円程度)割高です。

 

日本市場はNYダウとNASDAQより強い状態です。米国市場のボラティリティーを示す指標である VIX は、週間で 29.5と上昇しました。 日経 VI は 週間で 41.1と上昇しました。米国市場は 恐怖状態で日本市場は極度の恐怖状態です。

 

日経平均は、9日線と25日線の下にあります。短期トレンドには"信号”が点灯しています。

日経平均は一目均衡表の雲の上にあります。総合乖離率は+24.4%となり、200日移動平均線乖離率は+19.8%となりました。3つの要因がプラスですので、中期トレンドには"信号“が点灯しています。

                                                        

NYDowは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の下にあります。NASDAQは、200日線の上にありますが、9日線と25日線の下にあります。一目均衡表では雲の下にあります。

米国市場は、短期的には"信号”で、中期的には"信号”が点灯しています。

 

[今週の見通し]

米国市場では、米国とイスラエルによるイランへの攻撃、AIエージェント・ショック、FRBによる今年の利下げ頻度、最高裁によるトランプ関税の違憲判断、ドンロー主義を推し進めることなどの市場への影響などが当面の強い関心事と考えられます。

 

テクニカルな面を見ると、米国市場は中期もみあいで、短期は下降トレンドです。

日本市場は中期上昇トレンドで、短期は下降トレンドです。

 

為替市場を分析すると、20254月につけた139円をボトムに円安方向に転換しています。今週は158円台から155円台が想定されます。

 

今週の米国市場では、中東戦争が原油の急騰を引き起こし、世界的なインフレ見通しを高めました。IEAOPECの報告書は、ペルシャ湾からのエネルギー供給ショックをどう見ているかを明らかにするでしょう。経済データでは、2月の消費者物価指数(CPI)と1月の個人消費支出(PCE)が注目されます。世界的には、中国の物価指数、日本の家計支出、ユーロ圏の工業生産統計、英国の鉱工業生産などが発表予定です。

 

先週の日経平均は、想定範囲内を大きく下振れしました。上値は1520円下回り、下値は2330円下回りました。

今週の日経平均の想定範囲は、上値が 25日線(現在56110円近辺)で、下値がボリンジャーバンド-2σ(現在52510円)の間での動きが想定されます。

                            

今週の日経平均は、中東情勢と原油価格に振り回される相場が続きそうですが、長期化懸念が払しょくされなければ、売り優勢が続きそうです。


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