先週の米国市場は、欧州がらみの悪材料が少なかった為リバウンドしました。一方、中長期的には、景気は改善しつつあるものの、先進国の消費や雇用の改善の動きは弱く、欧州の財政問題や金融改革法案の影響による信用収縮傾向が、景気後退懸念を生み今後も相場の足を引っ張る原因となる可能性があります。
2010年の実質GDP伸率考慮後の日米市場のイールド・スプレッドの差は日本市場が0.2ポイント割安となっています。日本市場は3月期決算発表が進み、収益力は回復してきたこととOECDのGDP予想値の改訂で割高感は無くなりました。日経平均のPERは16.7とかなり改善しましたが、S&P500のPERの13.3と比べると、企業のファンダメンタルに、まだ差が有ります。長期金利差でこれを埋める形です。
[日経平均上昇の条件]
今後、日経平均がさらに上昇する為には次の前提条件が必要と思われます。
①米国市場の上昇、
②従来以上の今期の予想増益率のUP、
③日米の金利差の拡大、
④日本の2010年GDP予測値（現在+1.8%）の上方修正、
⑤外人の買い越し、
最近の動きを見ると、
①先週の米国市場はリバウンドしました。今週は、200日線や25日線を上回れるか否かに注目する必要があります。
②日経225採用銘柄の今期予想増益率は72%となり、今期ROE予想値は4.3%から6.7%へ改善しています。
③米国の長期金利が低下し、日米の金利差は1.9%と2.1％の間で動き、為替は90から91円台の動きでした。今週は、90から92円台が想定されます。
④今年5月に更新された、OECDによる日米の2010年の実質GDP伸び率は日本が+3.0%で、米国は+3.2%と予想されていますので、この面では日本市場にとって0.2ポイント分の弱気材料です。
⑤6月1週の外人は売り越しでした。6月2週も売り越しだった可能性が高く、今週も売り越しが予想されます。
5つのポイントのうち先週後半は①③が強気材料でした。今週も引き続き、①③⑤と欧州の財政問題が影響すると思われます。
[テクニカル視点]
日本市場をテクニカル面で見ると、NASDAQとの200日線乖離率差では、5.8ポイント割安となり、先週比2.6ポイント割安幅が拡大しました。
一目均衡表では、雲の下に在り、200日移動平均線乖離率は-5.9%となり先週と比較してマイナス幅が縮小しました。総合乖離率は-15.6%となりマイナス幅が縮小しました。3つがマイナスですので中期上昇トレンドは、"赤信号"が点灯しています。日経平均は25日線の下に在りますが、9日線を上回り、短期的には"黄信号"が点灯しています。
米国市場ではNY Dowは200日線、25日線の下に在りますが、9日線の上に在り。一目均衡表の雲の下に在ります。Nasdaqは、200日線、25日線の下に在りますが、9日線の上に在り。一目均衡表の雲の下に在ります。短期的には"黄信号"で中期的には"赤信号"が点灯しています。
[今週の見通し]
日経平均は、200日線を下回る状態が1ヶ月続いています。今週の米国市場は、欧州の財政問題の他、5月の住宅着工件数、5月の景気先行指数、5月の製造業景気指数などが株価に影響を与えそうです。今週は、まずNY Dowが200日線や25日線を上回れるか否かに注目する必要があります。一方、日本市場では3月期決算の発表で増益基調となり予想PERは16.7まで改善してきましたので、欧州の財政問題が一旦落ち着けば、日経平均にプラスに働く要因となり、25日線や200日線までのリバウンドが期待できそうです。一方、株価低迷が長引いており、株価は半年先の景気後退を暗示している面がありますので、200日線を下回る動きがこれ以上続けば、景気後退懸念はますます強まり、中期低迷を余儀なくされるものと思われます。今週は正念場の週となりそうです。
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