6日のNYSEは大幅下落したことを受けて、日経平均は190円ほど安く寄りつき、前場はさらに下落して一時460円程度安くなる場面がありました。その後は狭いレンジの動きとなり、結局432円安で引けました。外人は1750万株の売り越しで、出来高は20.9億株と低水準となり、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差は-499とマイナス幅は大幅に拡大し、個別銘柄は"売り"が有利な状況が続いています。
6日の米国株式市場では住宅ローン関連金融機関が債務不履行の通知を受け取ったことが明らかになり、住宅ローン担保証券の価格下落懸念から金融株に売りが出たことや、07年10―12月期の住宅ローンに対する住宅の差し押さえ率が過去最高になったことで、住宅市場の先行き不透明感が改めて意識されて大幅下落となりました。7日の日本市場では米株が大幅安となったことを嫌気し、銀行株が下落。円高・ドル安への警戒感から自動車など輸出関連株も売られ、東証１部はほぼ全面安となりました。
[テクニカル視点]
一目均衡表では雲の900円下に在り、総合乖離率は-36.0%となりマイナス幅は拡大し、200日線との乖離率は-20.4%に拡大し、3つとも依然マイナス幅は大きく、中期的トレンドは、"赤信号"のままです。
一方、金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの割安感は米国企業決算を受けて年度替りとなり、かなり縮まりました。テクニカルから見た割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率は、日本市場が5.8ポイント下回わるところまで縮まり、割安感がなくなりつつあります。米国市場のチャートはNasdaqは1月安値を後少しで更新してしまうところまで下げ、Dowも12000ドルの節目を割る寸前です。今夜の雇用統計発表結果次第では、一気に割ってしまいそうです。米国市場は正念場です。
[ファンダメンタルの現状認識]
今日は米国市場に連動し世界的な株安となっています。米国市場の7日の2月の雇用統計の発表がこの下落基調を加速するのか否かが重要なポイントになりそうです。下げが加速すればFRBの緊急利下げも想定されますので、荒っぽい動きも考えられます。ここ暫くは、モノラインの格下げ懸念vs信用強化策期待や企業業績の明暗、景気悪化を示す経済指標vs景気対策などの好悪材料の綱引きが続くと考えられます。いずれにせよ、根本的には米国の住宅価格の下落が止まる必要があると思われますので、時間がかかりそうです。
[今後の見通し]
今日の動きを見ると、日本市場は結局米国市場と外人投資家次第を思い知らされます。しかし、今のところは、ボリンジャーバンド-2σ(12700円)と+2σ(14150円）のボックス相場は崩れてはいないと思われます。引き続き、今夜の米国市場を注視したいと思います。
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