5日のNYSEは小幅上昇したことを受けて、日経平均は100円ほど高く寄りつき、前場から堅調に推移し、後場一段高となり、引けにかけ利食い売りに押されたものの、結局243円高で引けました。外人は1590万株の売り越しで、出来高は19.9億株と低水準でしたが、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差は-65とマイナス幅は大幅に縮小し、個別銘柄はまだ"売り"が有利な状況ながら流れは変化してきました。
5日の米国株式市場では2月のISM非製造業景況感指数は49.3と市場予想の46.5を大きく上回り株価は上げ幅を広げましたが、アムバックが、15億ドル以上の公募増資の計画を発表すると、市場は金融機関の資本注入を期待していた為、株価は下げに転じる場面もありました。6日の日本市場では前日の米市場の上昇を受けて前場は見直し買いが入り堅調に推移、さらに、昼休みにロイター通信の電子版が「米下院民主党は質の悪化した住宅ローンを政府が買い取る案を協議している」と報じたことを材料に、後場中ごろには上昇幅が400円に迫る場面もありました。
[テクニカル視点]
一目均衡表では雲の500円下に在り、総合乖離率は-27.7%となりマイナス幅は縮小し、200日線との乖離率は-17.8%に縮小したものの、3つとも依然マイナス幅は大きく、中期的トレンドは、"赤信号"のままです。
一方、金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの割安感は米国企業決算を受けて年度替りとなり、かなり縮まりました。テクニカルから見た割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率は、日本市場が5.8ポイント下回わるところまで縮まり、割安感がなくなりつつあります。米国市場のチャートはNasdaqもDowも2月の安値を割ってしまいましたので、昨日の上昇でも反転したとは言えませんが、日経平均は日足を見る限り反転した可能性が大です。
[ファンダメンタルの現状認識]
今日はロイターのニュースに大きく反応しましたが、米国市場は週末に2月の雇用統計の発表を控えていることもあり、このニュースにどの程度反応するか見ものです。しかし、ここ暫くは、モノラインの格下げ懸念vs信用強化策期待や企業業績の明暗、景気悪化を示す経済指標vs景気対策などの好悪材料の綱引きが続くと考えられます。いずれにせよ、根本的には米国の住宅価格の下落が止まる必要があると思われますので、時間がかかりそうです。
[今後の見通し]
今日の動きを見ると、日本市場は好材料により反応しやすい時期となってきたように思います。基本的には、ボリンジャーバンド-2σ(12800円)と+2σ(14150円）のボックス相場が続くと思われます。引き続き、今夜の米国市場を注視したいと思います。
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