7日のNYSEとNASDAQが下落したことを受け、日経平均は100円ほど安く寄りつき、その後は終日軟調ながら小動きで、結局159円安で引けました。外人は1670万株の買い越しながら、出来高は18.8億株と低水準で、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はプラス幅は縮小しましたが、個別銘柄は"買い"が有利な状況です。
7日の米国株式市場は、急反落。原油が初の123ドル台に上昇して終え、インフレや個人消費への懸念を誘い、全米不動産協会が発表した3月の仮契約住宅販売指数が前月から低下し、2月分が下方修正されたこともあり、株価は下げ幅を拡大しました。最近は株価の上昇基調が続いていたことから、利益確定の売りが出やすかった面もあるようです。
8日の日本市場では、米株安を受けて直近の上昇を支えた銀行株や不動産株中心に主力株が売られました。半面、出遅れていた小型株を物色する動きが相場を下支えし、朝方の売り一巡後は安い水準での小動きが続きました。
[テクニカル視点]
一目均衡表では雲の上に在り、総合乖離率は+1.5%とプラス幅が縮小し、200日線との乖離率も-7.6%とマイナス幅が拡大しました。3つの内2つがプラスですので、中期的トレンドは、"青信号"です。
一方、金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの割安感は0.9ポイントに縮小、テクニカルから見た割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が4.1ポイント下回わるレベルに縮小し、売られ過ぎ感は改善方向です。
NY Dowは一目均衡表の雲の上に出て、2月高値も大きく抜きましたが、昨日の下落で9日線を大きく割り25日線に接近してきました。下げても12700が下値抵抗線となる可能性が大と思います。Nasdaqも、9日線を割りましたが日経平均は、9日線を割らずに終わりましたが、目先はもう少し調整がありそうです。
[ファンダメンタル視点]
米国市場では昨日も住宅関連の悪材料が出て、原油高にもネガティブに反応しました。主要企業の決算発表内容はまちまちですが、総じて言えば今のところプラスに作用しているようです。しかし、今後もしばらく不動産下落は続きそうですので、金融機関の破綻懸念は完全に払拭された訳ではないことは忘れてはいけません。本格反転には公的資金を活用した、破綻懸念の払拭が必須と思われますが、米国政府はこの為の検討に2ヶ月の時間的猶予を得たと理解しておくべきでしょう。ここからは、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。一方、日本企業の3月期決算発表が始まりましたが、今日現在の日経平均の今期増益率は-1.1%で、予想PERも16.2となりました。
[今後の見通し]
日経平均は25日線との乖離率が5%を超え、東証上場銘柄の中で25日線を超ている銘柄も80%を超えていたこともあり、一服しても良いタイミングでした。米国市場は9日線を割りましたので、テクニカル視点では、しばらく下げやすい相場が予想されます。
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