日経平均は米国市場の原油高を原因とするインフレ懸念による金利上昇と景気後退懸念による２ヶ月の下落(4月-6月)の後、一旦リバウンドして6月に200日線まで戻し、その後、ボリンジャー・バンドの下限と上限の範囲内で上下を繰り返し、直近は11月上旬に付けた安値を割って下落している状態です。先週末のNYSEとNASDAQが安かったことを受けて、日経平均は120円ほど安く寄り付きましたが、その後は先物主導で反発し、結局150円高で引けました。外人は470万株の売り越しで、出来高は15.1億株と低水準とでしたが、安値更新銘柄数は減少し、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数との差はマイナス幅が縮小しました。昨日の安値は更新しましたが、安値更新銘柄数はかなり減りましたので、今日の上昇でとりあえず目先の底は脱したのではないかと思います。しかし、先日の安値15914円を割りましたので上昇トレンドには黄色信号が点灯した状態には変わりありません。9月末につけた安値15557円を割るようですと、かなり問題でが回避できた可能性が大きいと思います。一方、出来高の低調さでは急反騰も望めません。安値圏を示す指標が目白押しですが、中間決算発表がほぼ終わった段階でも、期待に反して今期の増益率は3.0%と返って下方修正気味であることにも変わりませんので、今後は、下期業績悪化懸念との綱引きとなりそうです。米国中間選挙に民主党が勝利して以来、円高傾向ですが、これが国際優良株の頭を抑えて日経平均下落の一因と思われますので、逆に、円高が一服すれば、反騰のきっかけになると思われます。中期的な展望ですが、中間決算は良好で経常益は今のところ前年同期比で+16%の増益ながら通期は3.0%の増益です。多少増えてきましたが、どうも通期予想に慎重な会社が多すぎます。下期がそんなに悪くなるようにも思えないと言う見方もあり、その場合、今期増益率はいずれ+10%程度に修正される可能性も有ると思われます。しかし、この可能性は２月から３月の第三四半期決算発表を待たねばなりません。チャート的には、日経平均は９月安値を割り、一目均衡表の雲の下に入ってしまい、200日移動平均線の下となり、総合乖離率もマイナスとなった状態ですので、中期的な上昇トレンドは黄色信号から赤信号に変わりつつあります。今後、米国市場が強い動きが続き、外人買いが入り、決算発表により増益率が大幅改善されれば、日経平均は上昇トレンドに復帰して、17000円を抜く上昇も考えられます。下期の業績悪化が顕著になり、外人買いが入らない場合は、16500円が上限との見方が妥当でしょう。
《材料や参考銘柄、日経平均チャートについては左のLINKにある"YS総合研究所HP"も参考にしてください。》
