<20090130>日経平均の今後の見通し

[市況]
29日のNY DowとNASDAQが大幅下落したことを受けて、日経平均先物は180円安で寄り付き、その後も終日軟調に推移し結局260円安で引けました。日経平均は257円安でした。寄付き前の外人は730万株の売り越しで、出来高は19.7億株と低水準で、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はマイナス転換し、個別銘柄は"売り"が有利な状況となりました。
29日の米国株式市場は、12月の耐久財受注額が市場予想以上に減少し、12月の新築住宅販売件数は前月比14.7％の大幅減となり、週間の新規失業保険申請件数も市場予想を上回るなど、米景気の一段の悪化が確認されました。フォード・モーターが大幅な赤字決算を発表したことや、イーストマン・コダックが大型の人員削減計画を発表するなど、企業業績への不安も強まり、売りが優勢となりました。
30の日本市場では、米市場安や寄り付き前に発表された12月の鉱工業生産指数が前月比9.6％低下と市場予想を超えて悪化したことや総務省が発表した同月の完全失業率も41年ぶりの悪化幅となり、警戒感が出て大幅安となりました。

[テクニカル視点]
日経平均は、下落し、75日線、25日線の下に在りますが、9日線の上にありますので、短期トレンドは"黄信号"のままです。一方、一目均衡表の雲の下に在り、総合乖離率は-40.8%とマイナス幅が拡大し、200日線との乖離率も-30.0%とマイナス幅が拡大しましたが、3つがマイナスですので、中期的トレンドは、"赤信号"のままです。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.8ポイント割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が3.2ポイント下回るレベルとなり、割安度は縮小しました。
NY Dowは、下落し、75日線、25日線、一目均衡表の雲の下に在り9日線を割りました。Nasdaqは、75日線一目均衡表の雲の下に在りますが、9日線の上にあり、25日線を割りましたので、米国市場の短期トレンドはまだ、"黄信号"です。中期トレンドは、"赤信号"です。

[ファンダメンタル視点]
日米市場とも経済指標の一段の悪化で下落しました。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋なぎ策のみで、判断はオバマ政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、日米主要企業の決算発表を終え業績内容の悪さが顕著ですが、まだ一巡したとは言えないようです。市場は、実態悪とオバマ政権への期待が交互に材料視されています。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響はまだまだ根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、29日は下落しました。（1月の安値2.8ドルに対して現在3.9ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-49.2%で、予想PERは18.0、PBRは0.92となりました。PBRは1.0を割り超長期投資としては買い場と思われます。

[今後の見通し]
日経平均は、円安一服もあり、米国市場の下落率ほどは上昇しませんでした。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較した場合の日経平均のプレミアムは+1.4%(120円の割安）となり再び割安幅が拡大しました。プレミアム値はここ1週間は-400～+80の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートは、25日線の下に在りますが、まだ9日線の上にありますが、75日線と、一目均衡表の雲の下にでましたが、短期的には"黄信号"です。日経平均は、年初から外人投資家が戻ってきたことで、NY Dowと連動した動きにもどっています。ここ数日の日経平均の売られすぎが修正され、NY Dowと同水準に戻した感じです。日経平均は、25日線(8440円)には届かずに下落しました。目先は米国市場次第と思われますが、経済指標は一層悪化し、企業業績は下方修正が止まりません。かろうじて9日線の上にありますが、割るか否かで方向を見定めるのが良いと思います。



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<20090129>日経平均の今後の見通し

[市況]
28日のNY DowとNASDAQが上昇したことを受けて、日経平均先物は150円高で寄り付き、前場は200円高まで買われたましたが、後場中頃にかけて20円高まで売られ、結局90円高で引けました。日経平均は144円高でした。寄付き前の外人は870万株の買い越しで、出来高は21.4億株と増加し、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はプラス幅が拡大し、個別銘柄は"買い"が有利な状況です。
28日の米国株式市場は、オバマ政権が近く金融機関の不良資産を買い取るバッドバンクの設立を決めると報じたことや、景気刺激策の規模が当初予定よりも大きくなると伝わり、金融株を中心に買いが膨らみました。午後、FOMCで金利を0-0.25％で据え置くことを決めたことや、金融市場の安定化に向けてあらゆる手段を動員すると改めて表明したことで、NY Dowは上げ幅が拡大しました。
29の日本市場では、米国で金融機関の不良債権を買い取るバッドバンクの早期の設立観測やオバマ政権の景気対策期待などを背景に米市場が上昇した流れを引き継ぎ、海外金融機関の財務悪化懸念が和らいだことで日本市場でも金融関連株が買われました。午後に円が下げ渋ったことで、後場中ごろには日経平均は伸び悩む場面もありました。

[テクニカル視点]
日経平均は、上昇し、75日線、25日線の下に在りますが、9日線の上にありますので、短期トレンドは"黄信号"となりました。一方、一目均衡表の雲の下に在り、総合乖離率は-33.3%とマイナス幅が縮小し、200日線との乖離率も-28.0%とマイナス幅が縮小しましたが、3つがマイナスですので、中期的トレンドは、"赤信号"のままです。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.9ポイント割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が3.5ポイント下回るレベルとなり、割安度は拡大しました。
NY Dowは、上昇しましたが、75日線、25日線、一目均衡表の雲の下に在りますが9日線の上にあります。Nasdaqは、75日線一目均衡表の雲の下に在りますが、9日線の上にあり、25日線を抜きましたので、米国市場の短期トレンドは、"黄信号"となりました。中期トレンドも、"赤信号"です。

[ファンダメンタル視点]
日米市場ともバッドバンク設立報道を好感して上昇しました。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋なぎ策のみで、判断はオバマ政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、日米主要企業の決算発表を終え業績内容の悪さが顕著ですがそろそろ一巡します。。市場は、バッドバンク設立報道で金融不安が後退しました。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響はまだまだ根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、28日は上昇しました。（1月の安値2.8ドルに対して現在4.2ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-46.4%で、予想PERは17.4、PBRは0.95となりました。PBRは1.0を割り超長期投資としては買い場と思われます。

[今後の見通し]
日経平均は、円安一服もあり、米国市場の上昇率ほどは上昇しませんでした。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較した場合の日経平均のプレミアムは+2.2%(190円の割安）となり再び割安幅が拡大しました。プレミアム値はここ1週間は-400～+80の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートは、25日線の下に在りますが、9日線の上にあり、75日線を抜き、一目均衡表の雲の中に入りましたので、短期的には"黄信号"です。日経平均は、年初から外人投資家が戻ってきたことで、NY Dowと連動した動きにもどっています。ここ数日の日経平均の売られすぎが修正され、NY Dowと同水準に戻した感じです。日本市場はここからも、目先は米国市場次第と思われますが、企業業績発表は一巡しましたので、好材料が出易い環境になってきました。日経平均は、25日線(8440円)までの戻りの確率が高くなってきました。


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<20090128>日経平均の今後の見通し

[市況]
27日のNY DowとNASDAQが上昇したことを受けて、日経平均先物は30円安で寄り付き、前場は160円安まで下落しましたが、後場中頃にかけて100円高となり、結局30円高で引けました。日経平均は45円高でした。寄付き前の外人は500万株の売り越しで、出来高は19.0億株と増加し、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はマイナス幅が拡大し、個別銘柄はまだ"売り"が有利な状況ですがピーク・アウト感がでてきました。
27日の米国株式市場は、TIの予想以上の決算やアメックスが大幅に上昇し、ハイテクや金融株がつれ高して相場を支えました。ガイトナー米財務長官が就任し、景気刺激策や金融安定化策のとりまとめが進むとの期待が出たことも支援材料でした。
28日の日本市場では、前場は前日終値を挟んで推移していたが、後場は米オバマ政権の経済対策への期待感や、欧米の金融不安後退から大手銀行株が上昇するなど、上げ幅を拡大する場面があったものの、その後は戻り待ちの売りなどに押され、やや伸び悩んで引けました。

[テクニカル視点]
日経平均は、上昇し、75日線、25日線の下に在りますが、9日線の上にありますので、短期トレンドは"黄信号"となりました。一方、一目均衡表の雲の下に在り、総合乖離率は-38.6%とマイナス幅が縮小し、200日線との乖離率も-29.4%とマイナス幅が縮小しましたが、3つがマイナスですので、中期的トレンドは、"赤信号"のままです。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.8ポイント割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が2.2ポイント下回るレベルとなり、割安度は拡大しました。
NY Dowは、上昇しましたが、75日線、25日線、一目均衡表の雲の下に在りますが9日線を抜きました。Nasdaqも、75日線、25日線、一目均衡表の雲の下に在りますが、9日線を抜きましたので、米国市場の短期トレンドは、"黄信号"となりました。中期トレンドも、"赤信号"です。

[ファンダメンタル視点]
日米市場ともオバマ政権の経済対策への期待感から上昇しました。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋なぎ策のみで、判断はオバマ政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、米主要企業の決算発表を終え業績内容の悪さが顕著です。市場は、金融不安、企業業績や雇用の悪化をまた問題視していますので、日本の決算発表が一巡するまで、懸念が残りそうです。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、27日は上昇しました。（1月の安値2.8ドルに対して現在3.5ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-45.9%で、予想PERは17.1、PBRは0.94となりました。PBRは1.0を割り超長期投資としては買い場と思われます。

[今後の見通し]
日経平均は、米国市場の上昇率に連動した動きとなりました。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較した場合の日経平均のプレミアムは+0.2%(10円の割高）と昨日と同レベルでした。プレミアム値はここ1週間は-400～+80の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートは、25日線の下に在りますが、9日線の上にあり、75日線を抜き、一目均衡表の雲の中に入りましたので、短期的には"黄信号"です。日経平均は、年初から外人投資家が戻ってきたことで、NY Dowと連動した動きにもどっています。ここ数日の日経平均の売られすぎが修正され、NY Dowと同水準に戻した感じです。日本市場はここからも、目先は米国市場次第と思われますが、9日線(8011円)を抜きましたので、25日線(8460円)までの戻りはあっても良いと思います。ただ、9日線(8011円)を割るようであれば、売りスタンスが良いように思います。


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<20090127>日経平均の今後の見通し

[市況]
26日のNY DowとNASDAQが上昇したことを受けて、日経平均先物は230円高で寄り付き、前場はさらに上昇し、後場も一貫して上昇基調を保ち、結局490円高で引けました。日経平均は378円高でした。寄付き前の外人は30万株の買い越しで、出来高は20.5億株と増加し、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はマイナス幅が縮小したものの、個別銘柄はまだ"売り"が有利な状況ですがピーク・アウト感がでてきました。
26日の米国株式市場は、7000人の削減を発表したホーム・デポ、など住宅株に買いが入り、追加増資の必要性を否定した英金融大手バークレイズが急騰するなど、午前中は買いが優勢でした。昨年12月の中古住宅販売件数が市場予想を大幅に上回ったこともあり、NY Dowは100ドルを超える場面もありましたが、業績懸念は引き続き相場の重しとなり、下げに転じる場面もありました。
27日の日本市場では、英銀大手バークレイズが資金繰りに問題はないと発表したことで、欧州の金融危機に対する警戒感がいったん後退したことや、円高の一服で、売り方の買い戻しが増え、一段高となりました。経済産業省が、一般企業に公的資金で資本注入する制度を導入すると発表したことも支援材料になったようです。

[テクニカル視点]
日経平均は、大幅上昇し、75日線、25日線の下に在りますが、9日線を抜きましたので、短期トレンドは"黄信号"となりました。一方、一目均衡表の雲の下に在り、総合乖離率は-40.9%とマイナス幅が縮小し、200日線との乖離率も-29.9%とマイナス幅が縮小しましたが、3つがマイナスですので、中期的トレンドは、"赤信号"のままです。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.7ポイント割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が1.8ポイント下回るレベルとなり、割安度は縮小しました。
NY Dowは、上昇しましたが、75日線、25日線、9日線、一目均衡表の雲の下に在ります。Nasdaqも、75日線、25日線、9日線、一目均衡表の雲の下に在りますので、米国市場の短期トレンドは、引き続き"赤信号"です。中期トレンドも、"赤信号"です。

[ファンダメンタル視点]
日米市場とも英銀大手バークレイズが資金繰りに問題はないと発表したことで安心感が出たようです。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋ぎ策のみで、判断はオバマ政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、米主要企業の決算発表を終え業績内容の悪さが顕著です。市場は、金融不安、企業業績や雇用の悪化をまた問題視していますので、日本の決算発表が一巡するまで、懸念が残りそうです。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、26日は下落しました。（1月の安値2.8ドルに対して現在3.3ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-45.6%で、予想PERは16.9、PBRは0.93となりました。PBRは1.0を割り超長期投資としては買い場と思われます。

[今後の見通し]
日経平均は、米国市場の上昇率以上に上げました。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較した場合の日経平均のプレミアムは+0.2%(10円の割高）とプラス転換しました。プレミアム値はここ1週間は-400～+80の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートは、75日線、25日線の下に在りますが、9日線を抜き、一目均衡表の雲の中に入りましたので、短期的には"黄信号"となりました。日経平均は、年初から外人投資家が戻ってきたことで、NY Dowと連動した動きにもどっています。ここ数日の日経平均の売られすぎが修正され、やっとNY Dowと同水準に戻した感じです。日本市場は昨日25日線との乖離率が9.6%で、サイコロジカル・ラインも33%となったことから、反転してもおかしくない水準でした。ここからも、米国市場次第と思われますが、9日線(8002円)を抜きましたので、25日線までの戻りはあっても良いと思います。


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<20090126>日経平均の今後の見通し

[市況]
26日のNY Dowは小幅下落しNASDAQが小幅上昇したことを受けて、日経平均先物は50円安で寄り付き、前場にさらに下落した後、後場はじめにかけて下げ渋る場面もありましたが、引けにかけて再び下落し、結局140円安で引けました。日経平均は63円安でした。寄付き前の外人は940万株の売り越しで、出来高は16.2億株と低水準となり、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はマイナス幅が拡大し、個別銘柄は"売り"が有利な状況です。
23日の米国株式市場は、大幅な減益決算を発表したことなどからGEは10％超下、キャタピラーも軟調となり、NY Dowは一時8000ドルを割り込みました。一方、グーグルが前日夕に予想を上回る決算を発表したためハイテク株には買いが目立ち、Nasdaqは反発しました。
26日の日本市場では、円が朝方に比べて安い水準で推移したことで、日経平均は上昇する場面もありましたが、27日からのFOMC開催を控えて機関投資家の動きは鈍く、引けにかけて買い手控えムードが強まりました。

[テクニカル視点]
日経平均は、下落し、75日線、25日線、9日線の下に在りますので、短期トレンドは"赤信号"です。一方、一目均衡表の雲の下に在り、総合乖離率は-53.9%とマイナス幅が拡大し、200日線との乖離率も-33.4%とマイナス幅が拡大し、3つがマイナスですので、中期的トレンドも、"赤信号"です。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.4ポイント割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が4.6ポイント下回るレベルとなり、割安度は拡大しました。
NY Dowは、下落し、75日線、25日線、9日線、一目均衡表の雲の下に在ります。Nasdaqも、75日線、25日線、9日線、一目均衡表の雲の下に在りますので、米国市場の短期トレンドは、引き続き"赤信号"です。中期トレンドも、"赤信号"です。

[ファンダメンタル視点]
日米市場とも企業の業績悪化懸念で軟調です。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋ぎ策のみで、判断はオバマ政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、米主要企業の決算発表を終え業績内容の悪さが顕著です。市場は、金融不安、企業業績や雇用の悪化をまた問題視していますので、日本の決算発表が一巡するまで、懸念が残りそうです。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、23日は上昇しました。（1月の安値2.8ドルに対して現在3.5ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-45.1%で、予想PERは15.9、PBRは0.88となりました。PBRは1.0を割り超長期投資としては買い場と思われます。

[今後の見通し]
日経平均は、今日も米国市場の下落率以上に下げました。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較した場合の日経平均のプレミアムは-4.6%(390円の割安）とマイナス幅が拡大しました。プレミアム値はここ1週間は-400～+50の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートは、一目均衡表の雲の下に出てしまいました。さらに、75日線、25日線、9日線の下に在りますので、短期的には"赤信号"のままです。日経平均は、年初から外人投資家が戻ってきたことで、NY Dowと連動した動きにもどっていますが、割安幅が拡大してきました。日本市場は25日線との乖離率が9.6%と11月20日以来の数値となり、サイコロジカル・ラインも33%となったことも加わり、テクニカルにはいつ反転があっても良い水準ですが、9日線(8044円)は抜けず、また、安値を更新してしまいましたので、9日線を抜くまでは引き続き買うリスクは大きそうです。


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<20090125>今週の日経平均の見通しと投資スタンス

[ファンダメンタルの現状認識]
先週は米主要企業の決算発表で一進一退の展開ながら、悪材料が勝りました。今週も日本市場で10-12月決算がピークを迎えますので、悪材料が出易い環境と思われます。一方、中長期的には、世界同時不況と、ヘッジファンドの売り圧力、不動産価格の下げ傾向に変化は見られません。そのような中で、2009年のGDP伸率予測値考慮後の日米市場のイールド・スプレッドの差は-0.3ポイントとなりました。先週と比べ割高度は0.5ポイント減少しました。200日線乖離率差では、4.2ポイント割安となり、先週比1.3ポイント割安方向に変化しました。日本市場は決算内容次第では一段安もありそうですが、すでに反転しても良い水準まで下げています。

[日経平均上昇の条件]
今後、日経平均がさらに上昇する為には次の前提条件が必要と思われます。
①米国市場の上昇、
②従来以上の今期の予想増益率のUP、
③日米の金利差の拡大、
④日本の2009年GDP予測値（現在-0.1%）の上方修正、
⑤外人の買い越し、
最近の動きを見ると、
①先週も米国市場は下落しましたので、今週は自律反発が期待できそうです。
②決算発表の結果、日経225採用銘柄の今期予想増益率は世界景気の下ぶれにより7月中旬の-2.3%から-43.5%の減益予想に悪化しました。先週も、悪化しました。
③長期金利は米国で若干もどし、日米の金利差は1.1%から1.4%に拡大したものの、為替は87-89円台と円高方向で推移しました。今週も急激な円安は想定できないものの、先週の87.1円が当面の下値になりそうです。
④11月初旬に、OECDによる日米の2009年のGDP伸び率予測値が修正され日本が-0.1%%となり、米国は-0.9%となりましたので、この面では日本市場にとって0.8ポイント強気材料となりました。
⑤外人は1月2週は売り越しでしたが、1月3週も売り越だった可能性が高く、今週も売り越しが予想されます。
5つのポイントのうち先週は①②③⑤が弱気材料でした。今週も①と日本企業業績と為替がキーポイントと思われます。

[テクニカル視点]
日本市場をテクニカル面で見ると、一目均衡表では、雲の下に在り、200日移動平均線乖離率は-33.0%となり先週と比較してマイナス幅は3.5ポイント拡大し、総合乖離率は-52.9%となりマイナス幅は11.0ポイント拡大しました。3つともマイナスですので中期上昇トレンドは、"赤信号"となりました。日経平均は25日線、9日線の下に在りますので短期的にも"赤信号"です。米国市場はNY Dowは25日線、9日線の下に在ります。,Nasdaqも25日線、9日線の下に在りますので、短期的には"赤信号"です。

[今週の見通し]
今週は、ファンダメンタル面では金融不安は小康状態となりそうですが、日本企業の決算発表と為替に影響されそうです。一方、テクニカル面では、日米とも"赤信号"のままで、25日移動平均線は日米とも下降に転じましたので、下降トレンドは変わりそうもありませんが、25日線乖離率は反転が大いにあり得る水準にまで拡大してきましたので、売りづらいところです。投資スタンスとしては9日線を抜けば買いと言うスタンスが良いように思います。


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<20090123>日経平均の今後の見通し

[市況]
22日のNY DowとNASDAQが下落したことを受けて、日経平均先物は100円安で寄り付き、前場にさらに下落した後、後場はじめにかけて下げ渋る場面もありましたが、引けにかけて一段安となり、結局300円安で引けました。日経平均は306円安でした。寄付き前の外人は900万株の売り越しで、出来高は17.1億株と低水準となり、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はマイナス幅が拡大し、個別銘柄は"売り"が有利な状況です。
22日の米国株式市場は、マイクロソフトが市場予想を下回る2008年10―12月期決算や大幅な人員削減策を発表し、10％超急落した。企業業績への懸念を誘い、ハイテク株に売りが広がった。地銀大手が相次いで赤字決算を発表し、財務懸念から金融株が大幅安となったことも重しとなった。
24日の日本市場では、ソニーが通期の業績見通しを大幅に下方修正したことや米市場が下落したことを嫌気して下落して始まりました。マイクロソフトやノキアの業績悪化を受け、ハイテク関連の下げが目だちました。後場に入り円高気味に推移したことで、一段と下落して終了しました。

[テクニカル視点]
日経平均は、下落し、75日線、25日線、9日線の下に在りますので、短期トレンドは"赤信号"です。一方、一目均衡表の雲の下に在り、総合乖離率は-52.9%とマイナス幅が拡大し、200日線との乖離率も-33.0%とマイナス幅が拡大し、3つがマイナスですので、中期的トレンドも、"赤信号"です。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.3ポイント割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が3.7ポイント下回るレベルとなり、割安度は拡大しました。
NY Dowは、下落し、75日線、25日線、9日線、一目均衡表の雲の下に在ります。Nasdaqも、75日線、25日線、9日線、一目均衡表の雲の下に在りますので、米国市場の短期トレンドは、引き続き"赤信号"です。中期トレンドも、"赤信号"です。

[ファンダメンタル視点]
日米市場ともハイテク企業の業績悪化で大きく下落しました。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋ぎ策のみで、判断はオバマ政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、来月の米主要銀行の決算発表を控え業績内容の悪さが明らかになってきました。市場は、金融不安、企業業績や雇用の悪化をまた問題視していますので、決算発表が一巡するまで、懸念が残りそうです。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、22日は下落しました。（1月の安値2.8ドルに対して現在3.1ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-43.5%で、予想PERは15.5、PBRは0.9となりました。PBRは1.0を割り超長期投資としては買い場と思われます。

[今後の見通し]
日経平均は、円高もあり、米国市場の下落率以上に下げました。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較した場合の日経平均のプレミアムは-3.5%(300円の割安）とマイナス幅が拡大しました。プレミアム値はここ1週間は-390～+50の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートは、一目均衡表の雲の下に出てしまいました。さらに、75日線、25日線、9日線の下に在りますので、短期的には"赤信号"のままです。日経平均は、年初から外人投資家が戻ってきたことで、NY Dowと連動した動きにもどっていますが、割安幅が拡大してきました。日米とも乖離率やボリンジャーバンドなどテクニカルのは反転があっても良い水準ですが、9日線(8120前後)は抜けず、また、安値を更新してしまいました。25日線との乖離率は9.3%と11月20日以来の数値となりましたので、いつ反転してもおかしくない状態ですが、9日線を抜くまでは買うリスクも大きそうです。


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<20090122>日経平均の今後の見通し

[市況]
21日のNY DowとNASDAQが上昇したことを受けて、日経平均先物は120円高で寄り付きましたが、前場中頃にかけて70円安まで下落しましたが、その後切り返し、結局160円高で引けました。日経平均は150円高でした。寄付き前の外人は760万株の売り越しで、出来高は19.3億株と低水準で、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はマイナス幅が縮小しましたが、個別銘柄は"売り"が有利な状況です。
21日の米国株式市場は、前日夕にIBMが市場予想を上回る利益見通しを発表したことや、米信託銀ノーザン・トラストが増益決算を発表したことで、買いが優勢となりました。前日にNY Dowは急落で節目の8000ドルを割り込んでいましたので、自律反発の買いも入り、金融株を中心に買いが膨らみ、取引終了にかけて一段高となりました。
22日の日本市場では、米金融株の急反発をきっかけとした銀行・保険株への買い戻し主導で日経平均は上昇して始まったものの、急速な円高進行への警戒感から自動車やハイテクなどを中心に売りに押されましたが、後場に入ると不動産株や建設株などの内需株中心に買われました。日銀の金融政策決定会合で、CPの買い取りやREIT債の適格担保化など企業の資金繰り対策を正式に決定したことも支援材料になったようです。

[テクニカル視点]
日経平均は、上昇しましたが、75日線、25日線、9日線の下に在りますので、短期トレンドは"赤信号"です。一方、一目均衡表の雲の下に在り、総合乖離率は-44.0%とマイナス幅が縮小し、200日線との乖離率も-30.5%とマイナス幅が縮小しましたが、3つがマイナスですので、中期的トレンドも、"赤信号"です。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が1.0ポイント割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が3.1ポイント下回るレベルとなり、割安度は拡大しました。
NY Dowは、上昇しましたが、75日線、25日線、9日線、一目均衡表の雲の下に在ります。Nasdaqも、75日線、25日線、9日線、一目均衡表の雲の下に在りますので、米国市場の短期トレンドは、引き続き"赤信号"です。中期トレンドも、"赤信号"です。

[ファンダメンタル視点]
日米市場とも金融不安が後退し金融株中心に上昇しました。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋ぎ策のみで、判断はオバマ政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、来月の米主要銀行の決算発表を控え業績内容の悪さが明らかになってきました。市場は、金融不安、企業業績や雇用の悪化をまた問題視していますので、決算発表が一巡するまで、懸念が残りそうです。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、21日は上昇ししました。（1月の安値2.8ドルに対して現在3.7ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-41.2%で、予想PERは15.9、PBRは0.93となりました。PBRは1.0を割り超長期投資としては買い場と思われます。

[今後の見通し]
日経平均は、円高警戒もあり、米国市場の上昇率ほどは戻しませんでした。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較した場合の日経平均のプレミアムは-1.8%(160円の割安）とマイナス幅が拡大しました。プレミアム値はここ1週間は-390～+50の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートは、一目均衡表の雲の中に入り、雲の下限がサポートラインとなっていますが、75日線、25日線、9日線の下に在りますので、短期的には"赤信号"のままです。日経平均は、年初から外人投資家が戻ってきたことで、NY Dowと連動した動きにもどっていますが、ここ数日は割安幅が拡大していましたが、修正されつつあります。日米とも乖離率やボリンジャーバンドなどテクニカルのは反転があっても良い水準でしたので自律反発しました。円相場も下値で長い下髭が出て、円安反転期待もありますので、9日線(8200前後)が抜けるかどうかがポイントと思われます。抜けば、25日線(8500円前後)までの戻りが期待できそうです。


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<20090121>日経平均の今後の見通し

[市況]
20日のNY DowとNASDAQが大幅下落したことを受けて、日経平均先物は260円安で寄り付き、後場始めにかけて50円安まで戻しましたが、その後値を下げ、結局180円安で引けました。日経平均は164円安でした。寄付き前の外人は1660万株の売り越しで、出来高は19.9億株と増加し、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はマイナス幅が拡大し、個別銘柄は"売り"が有利な状況です。
20日の米国株式市場は、オバマ新大統領誕生を好感した買いは目立たず、前週に赤字決算と追加の公的支援が発表になったバンカメが3割近く下げ、の安値を更新したほか、シティグループやＪＰモルガン・チェースも2割下げ、安値を更新しました。業種別でも「金融」が17％と大きく下げ、1995年以来、約14年ぶりの安値となりました。
21日の日本市場では、米市場が金融不安から金融株主導で大幅安となり、円相場が前日比で上昇したことで、金融株や主力の輸出関連株に売りが出ました、10-12月期の決算発表での業績の悪化懸念を誘い、買い手控えムードが強まりました。シャープなど、このところ上昇していた太陽電池関連銘柄に値下がりが目立ちました。

[テクニカル視点]
日経平均は、下落し、75日線、25日線、9日線の下に在りますので、短期トレンドは"赤信号"です。一方、一目均衡表の雲の下に在り、総合乖離率は-49.7%とマイナス幅が拡大し、200日線との乖離率も-31.9%とマイナス幅が拡大しましたが、3つがマイナスですので、中期的トレンドも、"赤信号"です。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.6ポイント割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が1.1ポイント下回るレベルとなり、割安度は縮小しました。
NY Dowは、休場で、75日線、25日線、9日線、一目均衡表の雲の下に在ります。Nasdaqも、75日線、25日線、9日線、一目均衡表の雲の下に在りますので、米国市場の短期トレンドは、引き続き"赤信号"です。中期トレンドも、"赤信号"です。

[ファンダメンタル視点]
日米市場ともオバマ大統領就任は材料とならず、金融不安再燃で下げました。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋ぎ策のみで、判断は次期政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、来月の米主要銀行の決算発表を控え業績内容の悪さが明らかになってきました。市場は、金融不安、企業業績や雇用の悪化をまた問題視していますので、決算発表が一巡するまで、懸念が残りそうです。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、20日は下落し安値を更新しました。（1月の安値3.5ドルに対して現在2.8ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-41.2%で、予想PERは15.5、PBRは0.91となりました。PBRは1.0を割り超長期投資としては買い場と思われます。

[今後の見通し]
日経平均は、米国市場が休場にも関わらず下落しました。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較した場合の日経平均のプレミアムは-1.0%(90円の割安）とマイナス幅が縮小しました。プレミアム値はここ1週間は-390～+50の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートは、さすがに一目均衡表の雲の下に抜け、75日線、25日線、9日線の下に在りますので、短期的には"赤信号"のままです。日経平均は、年初から外人投資家が戻ってきたことで、NY Dowと連動した動きにもどっていますが、ここ数日は割安幅が拡大していましたが、かなり修正されました。日米とも10-12月期の決算の悪さはある程度織り込んだ感もありましたが、米欧の主要銀行の決算での想像以上赤字幅でオバマ就任演説も下落はとめられませんでした。乖離率やボリンジャーバンドなどテクニカルのは反転があっても良い水準ですので、新たな金融不安材料が出なければ自律反発も望めそうです。


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<20090120>日経平均の今後の見通し

[市況]
19日のNY DowとNASDAQは休場でしたが、日経平均先物は110円安で寄り付き、前場はさらに値を下げ300円安まで下げましたが、後場は若干もどし、結局200円安で引けました。日経平均は191円高でした。寄付き前の外人は430万株の売り越しで、出来高は17.3億株と低水準となり、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はマイナス幅が拡大し、個別銘柄は"売り"が有利な状況です。
19日の米国株式市場は、休場でした。
20日の日本市場では、英銀ロイヤル・バンク・オブ・スコットランドの巨額損失の発表をきっかけにした欧州の金融株安が投資心理を冷やし、朝方は銀行を中心に幅広い銘柄に売りが優勢でした。後場は様子見気分が強まったものの、自動車株が午後に入って上げに転じ、国内の公的年金の買い観測もありました。

[テクニカル視点]
日経平均は、下落し、75日線、25日線、9日線の下に在りますので、短期トレンドは"赤信号"です。一方、一目均衡表の雲の下に在り、総合乖離率は-45.5%とマイナス幅が拡大し、200日線との乖離率も-30.6%とマイナス幅が拡大しましたが、3つがマイナスですので、中期的トレンドも、"赤信号"です。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.7ポイント割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が4.0ポイント下回るレベルとなり、割安度は拡大しました。
NY Dowは、休場で、75日線、25日線、9日線、一目均衡表の雲の下に在ります。Nasdaqも、75日線、25日線、9日線、一目均衡表の雲の下に在りますので、米国市場の短期トレンドは、引き続き"赤信号"です。中期トレンドも、"赤信号"です。

[ファンダメンタル視点]
日本市場はEUの金融不安再燃で下げました。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋ぎ策のみで、判断は次期政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、今月の米主要銀行の決算発表を控え徐々に業績内容の悪さが明らかになってきました。市場は、金融不安、企業業績や雇用の悪化をまた問題視していますので、決算発表が一巡するまで、懸念が残りそうです。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、16日は下落し昨年安値を更新しました。（11月の安値3.8ドルに対して現在3.5ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-41.2%で、予想PERは15.7、PBRは0.93となりました。PBRは1.0を割り超長期投資としては買い場と思われます。

[今後の見通し]
日経平均は、米国市場が休場にも関わらず下落しました。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較した場合の日経平均のプレミアムは-3.3%(290円の割安）とマイナス幅が拡大しました。プレミアム値はここ1週間は-390～+80の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートは、かろうじて一目均衡表の雲の中には留まっていますが、75日線、25日線、9日線の下に在りますので、短期的には"赤信号"のままです。日経平均は、年初から外人投資家が戻ってきたことで、NY Dowと連動した動きにもどっていますが、ここ数日は割安幅が拡大していますが、そろそろ修正も有りそうです。日米とも10-12月期の決算の悪さはある程度織り込んだ感もありましたが、UBS決算の想像以上赤字幅でオバマ就任前の期待はそれほどの力にはなりませんでした。明日こそオバマ就任演説がポジティブ相場に繋がる可能性が高そうですが、皆がそう思っていると裏切られるのも相場ですので、早めのアクションが重要と思います。



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<20090119>日経平均の今後の見通し

[市況]
16日のNY DowとNASDAQが上昇したことを受けて、日経平均先物は90円高で寄り付きましたが、徐々に値を下げ後場中頃に30円安まで下げましたが、その後は小動きとなり、結局10円高で引けました。日経平均は26円高でした。寄付き前の外人は30万株の買い越しで、出来高は15.0億株と低水準ながら、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はマイナス幅が縮小しましたが、個別銘柄は"売り"が有利な状況です。
16日の米国株式市場は、バンカメに対する200億ドルの公的資金注入や損失保証などの支援策が発表されたことや、シティグループが一部部門の切り離しなど再建策を発表したことが好感され、原油高もあり、石油、素材やハイテク株の一角が買われました。金融株は安くなる場面もあったものの、オバマ新政権による景気対策法案への期待から買いが入った面もあったようです。
19日の日本市場では、先週末の米市場が上昇したことや、円安に振れるなど外部環境の改善が好感され、寄付きは高く始まったものの、その後は上値の重さから手じまい売りが優勢になりました。米国市場が休場で外人投資家の参戦も少なかったようです。

[テクニカル視点]
日経平均は、上昇しましたが、75日線、25日線、9日線の下に在りますので、短期トレンドは"赤信号"です。一方、一目均衡表の雲の下に在り、総合乖離率は-41.9%とマイナス幅が縮小し、200日線との乖離率は-29.5%とマイナス幅が縮小しましたが、3つがマイナスですので、中期的トレンドも、"赤信号"です。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.8ポイントと割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が2.5ポイント下回るレベルとなり、割安度は拡大しました。
NY Dowは、上昇しましたが、75日線、25日線、9日線、一目均衡表の雲の下に在ります。Nasdaqも、75日線、25日線、9日線、一目均衡表の雲の下に在りますので、米国市場の短期トレンドは、引き続き"赤信号"です。中期トレンドも、"赤信号"です。

[ファンダメンタル視点]
日米市場とも景気、企業業績悪化懸念を有る程度織り込んだようですが戻りは鈍いようです。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋ぎ策のみで、判断は次期政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、今月の米主要銀行の決算発表を控え徐々に業績内容の悪さが明らかになってきました。市場は、企業業績や雇用の悪化をまた問題視していますので、決算発表が一巡するまで、懸念が残りそうです。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、16日は下落し昨年安値を更新しました。（11月の安値3.8ドルに対して現在3.5ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-41.2%で、予想PERは16.0、PBRは0.95となりました。PBRは1.0を割り超長期投資としては買い場と思われます。

[今後の見通し]
日経平均は、先週末の米国市場の上昇率ほどは上げませんでした。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較した場合の日経平均のプレミアムは-1.6%(150円の割安）とマイナス幅が拡大しました。プレミアム値はここ1週間は-210～+140の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートも、一目均衡表の雲の中には留まっていますが、75日線、25日線、9日線の下に在りますので、短期的には"赤信号"のままです。日経平均は、年初から外人投資家が戻ってきたことで、NY Dowと連動した動きにもどっていますが、ここ数日は割安ぎみに推移しています。日米とも10-12月期の決算の悪さはある程度織り込んだ感もありますが、連休で今夜米国市場が休場ということも在り、戻りは鈍いようです。明日はオバマ就任前の期待で多少の上値追いが期待されます。


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<20090118>今週の日経平均の見通しと投資スタンス

[ファンダメンタルの現状認識]
先週はシティーの金融危機再燃から売られましたが、週末にかけては、バンカメ支援やシティの会社分割が発表され、悪材料出尽くし感もでてきました。短期的には、米主要企業の決算発表で一進一退の展開が予想されますが、戻す余地もありそうです。一方、中長期的には、世界同時不況と、ヘッジファンドの売り圧力、不動産価格の下げ傾向に変化は見られません。そのような中で、2009年のGDP伸率予測値考慮後の日米市場のイールド・スプレッドの差は-0.8ポイントとなりました。先週と比べ割高度は変化ありません。200日線乖離率差では、2.9ポイント割安となり、先週比3.3ポイント割安方向に変化しました。日本市場は先週に大きく水準を下げましたので、悪材料で尽くし感から若干の反発が期待できそうです。

[日経平均上昇の条件]
今後、日経平均がさらに上昇する為には次の前提条件が必要と思われます。
①米国市場の上昇、
②従来以上の今期の予想増益率のUP、
③日米の金利差の拡大、
④日本の2009年GDP予測値（現在-0.1%）の上方修正、
⑤外人の買い越し、
最近の動きを見ると、
①年初から米国市場は大幅に下落しましたので、今週はオバマ就任効果で反発も期待され、底堅い動きが想定されます。
②決算発表の結果、日経225採用銘柄の今期予想増益率は世界景気の下ぶれにより7月中旬の-2.3%から-41.7%の減益予想に悪化しました。先週も、悪化しました。
③長期金利は米国で若干もどし、日米の金利差は1.2%から1.1%に縮小し、為替は90-88円台と円高方向で推移しました。今週は円高の一服が予想されます。
④11月初旬に、OECDによる日米の2009年のGDP伸び率予測値が修正され日本が-0.1%%となり、米国は-0.9%となりましたので、この面では日本市場にとって0.8ポイント強気材料となりました。
⑤外人は12月5週は売り越しでしたが、1月2週も売り越だった可能性が高く、今週も小幅売り越しが予想されます。
5つのポイントのうち先週は①②③⑤が弱気材料でした。今週も①の米国企業業績と為替がキーポイントと思われます。

[テクニカル視点]
日本市場をテクニカル面で見ると、一目均衡表では、雲の下に在り、200日移動平均線乖離率は-29.5%となり先週と比較してマイナス幅は4.7ポイント拡大し、総合乖離率は-41.9%となりマイナス幅は17.1ポイント拡大しました。3つともマイナスですので中期上昇トレンドは、"赤信号"となりました。日経平均は25日線、9日線の下に在りますので短期的にも"赤信号"です。米国市場はNY Dowは25日線、9日線の下に在ります。,Nasdaqも25日線、9日線の下に在りますので、短期的には"赤信号"です。

[今週の見通し]
今週は、中東情勢が落着く気配がでてきましたが、ロシアの天然ガス問題は残っていますので、原油、金、ドルなどは売りずらい状況が予想されます。ファンダメンタル面では金融不安と景気悪化はかなり織り込まれたようですし、過度な円高も当面なさそうですので、米国市場で予想外の企業業績悪化発表などがなければ、オバマ期待で、反転も期待できます。一方、テクニカル面では、日米とも"赤信号"となりましたが、NY Dowの25日移動平均線は下降に転じましたが、日経平均の25日移動平均線(現在8630円)はまだ上昇中ですので、その水準までの上昇のチャンスが有りそうですが、明日以降上昇力が鈍い場合は要注意です。


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<20090116>日経平均の今後の見通し

[市況]
15日のNY DowとNASDAQが上昇したことを受けて、日経平均先物は100円高で寄り付き、前場に20円高まで下げた後150円高まで買われました、後場も比較的堅調に推移し、結局200円高で引けました。日経平均は206円高でした。寄付き前の外人は1070万株の売り越しで、出来高は19.2億株と低水準ながら、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はマイナス幅が縮小しましたが、個別銘柄は"売り"が有利な状況です。
15日の米国株式市場は、業績や財務懸念から金融株を中心に売りが出て、相場は軟調に始まったものの、NY Dowが8000ドルを下回る水準では、値ごろ感から買いが入り、反発して終了しました。素材株への買い戻しや決算が大幅増益となった半導体大手のザイリンクスなどハイテク株の一角も堅調でした。
16日の日本市場では、米株高や、円安、前日の日経平均が大幅に下落した反動もあり、自律反発の買いも入り、日経平均は反発して始まりました。20日のオバマ次期米大統領の就任式を控えて、これ以上は売りづらい面もあり、後場中頃にFRBによるバンク・オブ・アメリカへの追加支援実施の発表が伝わり、さらに上昇して終えました。

[テクニカル視点]
日経平均は、上昇しましたが、75日線、25日線、9日線の下に在りますので、短期トレンドは"赤信号"です。一方、一目均衡表の雲の下に抜け、総合乖離率は-41.9%とマイナス幅が縮小し、200日線との乖離率は-29.5%とマイナス幅が縮小しましたが、3つがマイナスですので、中期的トレンドも、"赤信号"です。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.8ポイントと割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が1.9ポイント下回るレベルとなり、割安度は縮小しました。
NY Dowは、上昇しましたが、75日線、25日線、9日線、一目均衡表の雲の下に在ります。Nasdaqも、75日線、25日線、9日線、一目均衡表の雲の下に在りますので、米国市場の短期トレンドは、引き続き"赤信号"です。中期トレンドも、"赤信号"です。

[ファンダメンタル視点]
日米市場とも景気、企業業績悪化懸念が深まり大幅下落後、自律反発しました。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋ぎ策のみで、判断は次期政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、今月の米主要銀行の決算発表を控え徐々に業績内容の悪さが明らかになってきました。市場は、企業業績や雇用の悪化をまた問題視していますので、決算発表が一巡するまで、懸念が残りそうです。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、15日は下落しました。（11月の安値3.8ドルに対して現在3.8ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-41.2%で、予想PERは15.9、PBRは0.94となりました。PBRは1.0を割り超長期投資としては買い場と思われます。

[今後の見通し]
日経平均は、円安もあり米国市場の上昇率以上に上げました。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較した場合の日経平均のプレミアムは-0.3%(30円の割安）とマイナス幅が縮小しました。プレミアム値はここ1週間は-210～+210の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートも、一目均衡表の雲の中には留まっていますが、75日線、25日線、9日線の下に在りますので、短期的には"赤信号"のままです。日経平均は、年初から外人投資家が戻ってきたことで、NY Dowと連動した動きにもどっています。日米ともボリンジャーバンドの-2σに到達し、テクニカルには反転が期待できる水準でしたので反発しました。決算の悪さはある程度織り込んだようですので、もう暫く上昇が期待できるのではないかと思います。


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<20090115>日経平均の今後の見通し

[市況]
14日のNY DowとNASDAQが大幅下落したことを受けて、日経平均先物は300円安で寄り付き、前場にかけて210円安となる場面もありましたが、引けにかけて売り直され、結局330円安で引けました。日経平均は415円安でした。寄付き前の外人は1950万株の売り越しで、出来高は21.3億株と低水準で、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はマイナス幅が拡大し、個別銘柄は"売り"が有利な状況です。
14日の米国株式市場は、12月の小売売上高は前月比2.7％減と市場予想の1.2％減以上に悪化し、ティファニーの業績見通しが市場予想を下回ったことなどで、個人消費の低迷が嫌気され、売りが優勢となりました。さらに、金融株が軟調に推移し、カナダの通信機器大手ノーテル・ネットワークスが、破産法11条の適用申請を発表したことも市場心理を冷やし、シスコシステムズなど関連株に売りが出て、株価指数を押し下ました。
15日の日本市場では、取引時間中には昨年12月8日以来の8000円割れがありました。米消費の低迷や金融機関の財務懸念をきっかけとした米株安を背景に、主力株を中心に下落しました。さらに、11月の機械受注統計が市場予想より悪化したこともあり、国内景気や企業業績のさらなる悪化も警戒されたようです。

[テクニカル視点]
日経平均は、75日線、25日線、9日線の下に在りますので、短期トレンドは"赤信号"です。一方、一目均衡表の雲の下に抜け、総合乖離率は-48.9%とマイナス幅が拡大し、200日線との乖離率は-31.4%とマイナス幅が縮小しましたが、3つがマイナスとなりましたので、中期的トレンドも、"赤信号"となりました。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.6ポイントと割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が2.4ポイント下回るレベルとなり、割安度は拡大しました。
NY Dowは、下落し、75日線、25日線、9日線の下に在り、一目均衡表の雲の下に抜けました。Nasdaqも、75日線、25日線、9日線の下に在り、一目均衡表の雲の下に抜けました。米国市場の短期トレンドは、"赤信号"となりました。中期トレンドも、"赤信号"となりました。

[ファンダメンタル視点]
日米国市場とも景気、企業業績悪化懸念が深まり大幅下落しました。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋ぎ策のみで、判断は次期政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、今月の米主要銀行の決算発表を控え徐々に業績内容の悪さが明らかになってきました。市場は、企業業績や雇用の悪化をまた問題視していますので、決算発表が一巡するまで、懸念が残りそうです。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、14日は大幅下落しました。（11月の安値4.0ドルに対して現在4.5ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-40.8%で、予想PERは15.3、PBRは0.91となりました。PBRは1.0を割り超長期投資としては買い場と思われます。

[今後の見通し]
日経平均は、米国市場の下落率以上に下がりました。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較した場合の日経平均のプレミアムは-1.2%(100円の割安）とマイナス幅が拡大しました。プレミアム値はここ1週間は-150～+210の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートも、75日線を割りましたが、一目均衡表の雲の中には留まっていますが、25日線、9日線の下に在りますので、短期的には"赤信号"となりました。日経平均は、年初から外人投資家が戻ってきたことで、NY Dowと連動した動きにもどっています。日米とも企業業績の一層の悪化を気にして今日も大きく下落しました。米国市場はボックスを下離れ、日経平均も8000円まで下落しました。ボリンジャーバンドの-2σに到達しましたので、テクニカルには反転が期待できる水準となりました。

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<20090114>日経平均の今後の見通し

[市況]
13日のNY Dowは小幅下落しNASDAQが小幅上昇しましたが、日経平均先物は20円高で寄り付き、後場始めにかけて160円高となる場面もありましたが、引けにかけて売り直され、結局前日同値で引けました。日経平均は24円高でした。寄付き前の外人は1250万株の売り越しで、出来高は17.9億株と減少し、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はマイナス幅が縮小しましたが、個別銘柄は"売り"が有利な状況です。
13日の米国株式市場は、10-12月期に6年ぶりの赤字となったアルコアが大幅に下落、アナリストが業績に慎重な見方を示したGEも軟調に推移したことや、バーナンキ議長の講演で、世界景気の回復時期が非常に不透明との発言などが、NY Dowの足かせとなりました。一方、サウジアラビアの減産観測などから原油が上昇したことはプラスに働いたようです。
14日の日本市場では、日経平均は前日までの３日間で825円下落していたため、自律反発狙いの買いが入りやすかったものの、景気や企業業績のさらなる悪化への警戒感も強く、日経平均は、8500円前後で上値が抑えられ、大引けにかけては伸び悩んで終了しました。

[テクニカル視点]
日経平均は、75日線、25日線、9日線の下に在りますので、短期トレンドは"赤信号"です。一方、一目均衡表の雲の中に有り、総合乖離率は-36.5%とマイナス幅が縮小し、200日線との乖離率は-28.0%とマイナス幅が縮小しましたが、2つがマイナスなので、中期的トレンドは、引き続き"黄信号"です。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.8ポイントと割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が1.8ポイント下回るレベルとなり、割安度は若干縮小しました。
NY Dowは、下落し、75日線、25日線、9日線の下に在り、一目均衡表の雲の中にあります。Nasdaqも、75日線、25日線、9日線の下に在り、一目均衡表の雲の中にありますが、米国市場の短期トレンドは、"赤信号"となりました。中期トレンドは、"黄信号"です。

[ファンダメンタル視点]
日米国市場とも売られすぎな面が有りますが、企業業績悪化懸念が重石となり反発できませんでした。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋ぎ策のみで、判断は次期政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、今月の米主要銀行の決算発表を控え徐々に業績内容の悪さが明らかになってきました。市場は、企業業績や雇用の悪化をまた問題視していますので、決算発表が一巡するまで、懸念が残りそうです。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、13日は上昇しました。（11月の安値4.7ドルに対して現在5.9ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-40.8%で、予想PERは16.0、PBRは0.95となりました。PBRは1.0を割り超長期投資としては買い場と思われます。

[今後の見通し]
日経平均は、円安ぎみながら、米国市場の小動きに結果的に付き合った形となりました。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較した場合の日経平均のプレミアムは-0.8%(80円の割安）とマイナス幅が若干拡大しました。プレミアム値はここ1週間は-90～+210の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートでは、まだ75日線の上に在りますが、一目均衡表の雲の中に入り、25日線、9日線の下に在りますので、短期的には"赤信号"となりました。日経平均は、年初から外人投資家が戻ってきたことで、NY Dowと連動した動きにもどっています。日米とも企業業績の一層の悪化を気にして大きく下落しました。25日線は上昇に転じていますが下値支持とはなりませんでした。米国市場はボックス相場の下限に近づき、下髭も出しましたのでテクニカルには反転も考えられますが、下離れした場合は、日経平均も8000円前後までの下落も考えられます。引き続き正念場です。


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<20090113>日経平均の今後の見通し

[市況]
12日のNY DowとNASDAQが下落したことを受けて、日経平均先物は250円安で寄り付き、前場は380円安となる場面もありました。後場にかけて280円安まで戻しましたが、売り直され、結局480円安で引けました。日経平均は422円安でした。寄付き前の外人は1360万株の売り越しで、出来高は19.1億株と減少し、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はマイナス幅が拡大し、個別銘柄は"売り"が有利な状況です。
12日の米国株式市場は、今週以降、本格化する10-12月期の決算発表への警戒感から売られました。同日引け後に、先陣を切って決算を発表するアルコアが大幅安したことや、10-12月期の損失が予想以上に膨らむ可能性が報じられたシティグループなど銀行株も売られ、株価指数の重しとなりました。
13日の日本市場では、連休中に米市場安が続き、円が89円台で推移したことで、輸出関連株を中心に幅広い銘柄が戻り待ちの売りに押されました。不動産ファンド運営のクリードが会社更生手続きの開始を申請したことも不動産株の売りを誘い、日経平均は終日安値近辺で推移しました。

[テクニカル視点]
日経平均は下落し、75日線、9日線の下にあり、25日線も割りましたので、短期トレンドは"赤信号"となりました。一方、一目均衡表の雲の中に有り、総合乖離率は-37.6%とマイナス幅が拡大し、200日線との乖離率は-28.3%とマイナス幅が拡大しました。2つがマイナスなので、中期的トレンドは、引き続き"黄信号"です。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.6ポイントと割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が1.6ポイント下回るレベルとなり、割安度は若干縮小しました。
NY Dowは、下落し、75日線、25日線、9日線の下に在り、一目均衡表の雲の中にあります。Nasdaqも、75日線、25日線、9日線の下に在り、一目均衡表の雲の中にありますが、米国市場の短期トレンドは、"赤信号"となりました。中期トレンドは、"黄信号"です。

[ファンダメンタル視点]
日米国市場とも業績悪化拡大懸念で売られました。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋ぎ策のみで、判断は次期政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、今月の米主要銀行の決算発表を控え徐々に業績内容の悪さが明らかになってきました。市場は、企業業績や雇用の悪化をまた問題視していますので、決算発表が一巡するまで、懸念が残りそうです。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、12日は大幅に下落しました。（11月の安値4.7ドルに対して現在5.6ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-40.8%で、予想PERは16.0、PBRは0.95となりました。PBRは1.0を割り超長期投資としては買い場と思われます。

[今後の見通し]
日経平均は、円高の中、米国市場の下落率以上に下げました。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較した場合の日経平均のプレミアムは-0.3%(30円の割安）とマイナス転換しました。プレミアム値はここ1週間は-130～+210の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートでは、まだ75日線の上に在りますが、一目均衡表の雲の中に入り,、9日線の下に在り、25日線を割りましたので、短期的には"赤信号"となりました。日経平均は、年初から外人投資家が戻ってきたことで、NY Dowと連動した動きにもどています。日米とも企業業績の一層の悪化を気にして大きく下落しました。25日線は上昇に転じていますが下値支持とはなりませんでした。米国市場はボックス相場の下限に近づきましたのでテクニカルには反転も考えられますが、下離れした場合は、日経平均も8000円前後までの下落も考えられます。正念場となったようです。


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<20090112>今週の日経平均の見通しと投資スタンス

[ファンダメンタルの現状認識]
年末、年始に大きく上昇した反動と米国市場で雇用悪化が意識されたことや、企業業績の悪化により、短期的には、軟調な展開が予想されます。一方、中長期的には、世界同時不況と、ヘッジファンドの売り圧力、不動産価格の下げ傾向に変化は見られません。そのような中で、2009年のGDP伸率予測値考慮後の日米市場のイールド・スプレッドの差は-0.8ポイントとなりました。先週と比べ0.7ポイント割高度は拡大しました。200日線乖離率差では、0.4ポイント割高となり、先週比3.9ポイント割高方向に変化しました。日本市場は円高ぎみでもあり、年初に大きく水準を訂正しましたので、一服しそうです。

[日経平均上昇の条件]
今後、日経平均がさらに上昇する為には次の前提条件が必要と思われます。
①米国市場の上昇、
②従来以上の今期の予想増益率のUP、
③日米の金利差の拡大、
④日本の2009年GDP予測値（現在-0.1%）の上方修正、
⑤外人の買い越し、
最近の動きを見ると、
①先週の米国市場は年末、年始に6%ほど上昇した反動で、大幅に下落しましたので、今週は反発も期待され、底堅い動きが想定されます。
②決算発表の結果、日経225採用銘柄の今期予想増益率は世界景気の下ぶれにより7月中旬の-2.3%から-41.2%の減益予想に悪化しました。先週も、悪化しました。
③長期金利は米国で若干もどし、日米の金利差は1.2%から1.1%に縮小し、為替は92-90円台と円高方向で推移しました。今週は円高の一服が予想されます。
④11月初旬に、OECDによる日米の2009年のGDP伸び率予測値が修正され日本が-0.1%%となり、米国は-0.9%となりましたので、この面では日本市場にとって0.8ポイント強気材料となりました。
⑤外人は12月4週は売り越しでしたが、12月5週は買い越だった可能性が高く、今週は小幅売り越しが予想されます。
5つのポイントのうち先週は⑤が強気材料でしたが①③が弱気材料でした。今週は①の米国企業業績と市場動向や為替がキーポイントと思われます。

[テクニカル視点]
日本市場をテクニカル面で見ると、一目均衡表では、雲の中に在り、200日移動平均線乖離率は-24.8%となり先週と比較してマイナス幅は0.4ポイント縮小し、総合乖離率は-24.8%となりマイナス幅は0.4ポイント縮小しましたが、2つがマイナスですので中期上昇トレンドは、"黄信号"となりました。日経平均は25日線の上に在りますが、9日線の下に在りますので短期的には"黄信号"となりました。米国市場はNY Dowは25日線、9日線の下に在ります。,Nasdaqは25日線の上に在りますが、9日線の下に在りますので、短期的には"黄信号"です。

[今週の見通し]
今週も、中東情勢が落着く気配がありませんので、原油、金、ドルなどは売りずらい状況が予想されます。雇用統計発表も過ぎ、ファンダメンタル面では景気悪化はかなり織り込まれたようですし、過度な円高も当面なさそうですので、米国市場で予想外の企業業績悪化発表などがなければ、オバマ期待で反転も期待できます。一方、テクニカル面では、日米とも"黄信号"となりましたが、日米とも25日移動平均線は上昇中ですので、週初の下落で、これを大きく割り込まなければ上昇へ転じるチャンスも有りそうです。


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<20090109>日経平均の今後の見通し

[市況]
8日のNY Dowは小幅下落しNASDAQが小幅上昇したことを受けて、日経平均先物は60円高で寄り付き、前場は100円高となる場面もありましたが、前場引けにかけて90円安まで売られました。後場は前日の水準でもみ合い、結局20円安で引けました。日経平均は39円安でした。寄付き前の外人は420万株の売り越しで、出来高は18.9億株と減少し、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はマイナス幅が拡大し、個別銘柄は"売り"が有利な状況です。
8日の米国株式市場は、ウォルマートが発表した2008年12月の既存店売上高が市場予想を下回り、利益見通しも引き下げ、急落したことがNY Dowの重しとなりました。一方、アルコアやマイクロソフトなど前日に急落した資源、ハイテク株の一角に買い戻しが入りNasdaqは値を保ちました。
9日の日本市場では、前日に急落した反動で朝方は主力株が買われたものの、その後は３連休や12月の米雇用統計の発表を前に様子見気分の強い相場となりました。また、円高ぎみで推移したことが輸出関連や主力株の重しとなりました。
[テクニカル視点]
日経平均は下落し、75日線の下にありますが、25日線の上に在りますが、、9日線割りましたので、短期トレンドは"黄信号"です。一方、一目均衡表の雲の中に有り、総合乖離率は-24.8%とマイナス幅が拡大し、200日線との乖離率は-24.8%とマイナス幅が拡大しました。2つがマイナスなので、中期的トレンドは、引き続き"黄信号"です。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.7ポイントと割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が1.8ポイント下回るレベルとなり、割安度は拡大しました。
NY Dowは、下落し、75日線の下に在りますが25日線の上に在り、一目均衡表の雲の中にありますが、9日線を割りました。Nasdaqは、75日線の下に在りますが、25日線、9日線の上に在り、一目均衡表の雲の中にありますが、米国市場の短期トレンドは、"黄信号"となり、中期トレンドも、"黄信号"です。

[ファンダメンタル視点]
日米国市場とも米雇用統計発表待ちでもみ合いました。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋ぎ策のみで、判断は次期政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、今月の米主要銀行の決算発表を控え徐々に業績内容が明らかになってくるものと思われます。市場は、企業業績や雇用の悪化をまた問題視していますが、今のところ、この材料だけでは目先の売りは長くは続かないと思われます。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、8日は若干上昇しました。（11月の年初来安値4.7ドルに対して現在7.2ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-40.8%で、予想PERは16.8、PBRは1.0となりました。

[今後の見通し]
日経平均は、米国市場に連動して下落しました。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較た場合の日経平均のプレミアムは+0.7%(50円の割高）とプラス幅が拡大しました。プレミアム値はここ1週間は-130～+210の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートでは、まだ25日線と75日線、一目均衡表の雲の上に在りますが,、9日線を割りましたので、堅調な動きながら注意が必要となりました。日経平均は、年初から外人投資家が戻ってきたことで、NY Dowと連動した動きにもどています。日米とも経済指標の悪化を若干気にし、さすがに、一服しています。しかし、今のところは底堅い動きで、25日線は上昇に転じていますので、このライン（8580円）が下値支持となりそうです。


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<20090108>日経平均の今後の見通し

[市況]
7日のNY DowとNASDAQが大幅下落したことを受けて、日経平均先物は220円安で寄り付き、前場は170円安まで戻す場面もありましたが、後場は売りが優勢となり、結局370円高で引けました。日経平均は362円安でした。寄付き前の外人は1510万株の売り越しで、出来高は21.1億株と減少し、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はマイナス転換し、個別銘柄は"売り"が有利な状況となりました。
7日の米国株式市場は、アルコアが大規模なリストラ策を発表、ADPの昨年12月の全米雇用リポートで前月比減少幅が69万3000人と市場予想の51万5000人を大幅に上回ったことや、インテルが昨年10-12月期の売上高見通しを下方修正を発表したこともあり、NY Dowは取引開始直後から大幅安となりました。
8日の日本市場では、悪材料で米国市場が大幅下落したことから、実体経済の悪化に対する警戒感が高まり、ハイテク株への売りが目立ちました。さらに、円が92円台で推移し、円安基調が一服したことも重しになったことや、アジアの株式市場が軟調だったことで日経平均は午後に一段安となりました。

[テクニカル視点]
日経平均は下落し、25日線、9日線の上に在りますが、75日線を割りましたが、短期トレンドは引き続き"青信号"です。一方、一目均衡表の雲の中に有り、総合乖離率は-23.8%とマイナス幅が拡大し、200日線との乖離率は-24.6%とマイナス幅が拡大しました。2つがマイナスなので、中期的トレンドは、引き続き"黄信号"です。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.4ポイントと割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が0.6ポイント下回るレベルとなり、割安度は拡大しました。
NY Dowは、下落し、75日線の下に在りますが25日線、9日線、の上に在り、一目均衡表の雲の中にあります。Nasdaqも、75日線の下に在りますが、25日線、9日線の上に在り、一目均衡表の雲の中にありますので、米国市場の短期トレンドは、依然として"青信号"で、中期トレンドは、"黄信号"です。

[ファンダメンタル視点]
日米国市場とも経済の実態悪が材料となり一服しました。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋ぎ策のみで、判断は次期政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、今月の米主要銀行の決算発表を控え徐々に業績内容が明らかになってくるものと思われます。市場は、企業業績や雇用の悪化をまた問題視しましたが、今のところ、長くは続かないと思われます。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、7日は下落しました。（11月の年初来安値4.7ドルに対して現在7.2ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-40.8%で、予想PERは16.7、PBRは1.0となりました。

[今後の見通し]
日経平均は、米国市場に連動して下落しました。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較た場合の日経平均のプレミアムは+0.2%(10円の割高）とプラスに転換しました。プレミアム値はここ1週間は-130～+580の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートでは、まだ25日線、9日線と75日線、一目均衡表の雲の上に在り,堅調な動きが継続しています。日経平均は、外人投資家が戻ってきたことで、NY Dowと連動した動きにもどています。日米とも経済指標の悪化など、悪材料よりはオバマ新政権への期待感が勝った相場になっていますが、さすがに、一服しました。しかし、25日線は上昇に転じていますので、このライン（8560円）が下値支持となりそうです。


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<20090107>日経平均の今後の見通し

[市況]
6日のNY DowとNASDAQが上昇したことを受けて、日経平均先物は60円高で寄り付き、その後も上昇し、一時230円高まで値を上げましたが、後場は値を下げ、結局170円高で引けました。日経平均は158円高でした。寄付き前の外人は1400万株の買い越しで、出来高は28.1億株と増加し、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はプラス幅が拡大し、個別銘柄は"買い"が有利な状況です。
6日の米国株式市場は、11月の仮契約住宅販売指数が前月比4％減と大幅下落し、NY Dowは下げに転じる場面があったものの、公表されたFOMCの議事要旨が買い材料となり上昇に転じました。オバマ次期政権の追加景気対策や2009年半ばからの米景気回復への期待感などで年金資金などが相場を下支えしたようです。
7日の日本市場では、前日の米市場の上昇や円安など外部環境が改善する中、輸出関連の主力株が全面高となりました。オバマ次期政権による景気対策への期待感から売り込みにくい状況の中で先物買いが入ったほか、外国人などの輸出関連買い・内需関連売りへのポジション調整もあったようです。

[テクニカル視点]
日経平均は上昇し、25日線、9日線の上に在り、75日線を抜きました。短期トレンドは引き続き"青信号"です。一方、一目均衡表の雲の中に有り、総合乖離率は-13.0%とマイナス幅が縮小し、200日線との乖離率は-21.6%とマイナス幅が縮小しました。2つがマイナスとなりましたので、中期的トレンドは、引き続き"黄信号"です。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.7ポイントと割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が0.3ポイント下回るレベルとなり、割安度は縮小しました。
NY Dowは、上昇し、75日線の下に在りますが25日線、9日線、の上に在り、一目均衡表の雲の中にあります。Nasdaqも、75日線の下に在りますが、25日線、9日線の上に在り、一目均衡表の雲の中にありますので、米国市場の短期トレンドは、"青信号"で、中期トレンドは、"黄信号"です。

[ファンダメンタル視点]
日米国市場ともオバマ次期米大統領による大型経済対策への期待が相場を支えているようです。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋ぎ策のみで、判断は次期政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、今月の米主要銀行の決算発表を控え徐々に業績内容が明らかになってくるものと思われます。市場は、円安から主力株や環境関連などの材料銘柄に関心が向いているようです。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、6日も上昇しました。（11月の年初来安値4.7ドルに対して現在7.5ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-40.8%で、予想PERは17.4、PBRは1.05となりました。

[今後の見通し]
日経平均は、米国市場に連動して上昇しました。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較た場合の日経平均のプレミアムは-0.3%(30円の割安）とマイナスに転換しました。プレミアム値はここ1週間は-130～+610の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートでは、25日線、9日線と75日線、一目均衡表の雲の上に在り,堅調な動きです。日経平均は、外人投資家が戻ってきたことで、NY Dowと連動した動きにもどったようです。日米とも経済指標の悪化など、悪材料よりはオバマ新政権への期待感が勝った相場になっていますが、さすがに、そろそろ一服しそうです。しかし、ボリンジャーバンド+2σラインは上昇に転じていますので、暫くはこのラインを挟んだ堅調な動きが予想されます。


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<20090106>日経平均の今後の見通し

[市況]
5日のNY DowとNASDAQは下落しましたが、日経平均先物は150円高で寄り付きましたが、その後は下落に転じ前場に一時30円高まで値を下げ、後場さらに30円安まで値を下げ、結局前日同値で引けました。日経平均は37円高でした。寄付き前の外人は320万株の買い越しで、出来高は21.6億株と低水準ながら、やや増加し、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はプラス幅が拡大し、個別銘柄は"買い"が有利な状況です。
5日の米国株式市場は、前週末までの上昇で利益確定売りが出易い相場環境もあり、アナリストの投資判断引き下げが伝わった携帯・通信関連や銀行株の一角が売られました。一方、11月の建設支出が市場予想ほど悪化しなかったことや、オバマ次期大統領の減税策報道もあり、下げ渋る場面もありました。
6日の日本市場では、円が下落し、主力の輸出関連株に買いが膨らみましだ。オバマ次期米大統領による大型経済対策への期待と、その中心となる環境問題への取り組み強化の流れから、原発や太陽電池などのエネルギー関連銘柄に買いが膨らみました。しかし、場中は先物主導で売られ、現物株もつれ安する場面もありました。

[テクニカル視点]
日経平均は上昇し、75日線の下に在りますが、25日線、9日線の上に在りますので、短期トレンドは"青信号"です。一方、一目均衡表の雲の中に有り、総合乖離率は-17.9%とマイナス幅が縮小し、200日線との乖離率は-23.0%とマイナス幅が縮小しました。2つがマイナスとなりましたので、中期的トレンドは、引き続き"黄信号"でした。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.6ポイントと割高となりました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が0.4ポイント下回るレベルとなり、割安度は縮小しました。
NY Dowは、上昇しましたが、75日線、下に在りますが25日線、9日線、の上に在り、一目均衡表の雲の中にあります。Nasdaqも、75日線の下に在りますが、25日線、9日線の上に在り、一目均衡表の雲の中にありますので、米国市場の短期トレンドは、"青信号"となり、中期トレンドは、"黄信号"です。

[ファンダメンタル視点]
日米国市場ともオバマ次期米大統領による大型経済対策への期待が相場を支えているようです。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋ぎ策のみで、判断は次期政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、今月の米主要銀行の決算発表を控え徐々に業績内容が明らかになってくるものと思われます。市場は、円安から主力株や環境関連などの材料銘柄に関心が向いているようです。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、5日は上昇しました。（11月の年初来安値4.7ドルに対して現在7.1ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-40.8%で、予想PERは17.1、PBRは1.03となりました。

[今後の見通し]
日経平均は、米国市場の下落と円安が相殺された形となりました。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較た場合の日経平均のプレミアムは+0.0%(0円の割高）とプラス幅が減少しました。プレミアム値はここ1週間は-70～+610の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートでは、25日線の上に在り、9日線と75日線を抜き、一目均衡表の雲の上に頭がでました。比較的堅調に推移しています。日経平均は、上昇したものの、年末のプレミアム分を吐き出してのスタートとなりました。日米ともボリンジャーバンドの2σを超えましたので、経済指標の悪化など、悪材料には敏感になると思われますが、ボリンジャーバンド+2σラインは上昇に転じていますので、暫くはこのラインを挟んだ動きが予想されます。


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<20090105>日経平均の今後の見通し

[市況]
2日のNY DowとNASDAQが上昇したことを受けて、日経平均先物は390円高で寄り付きましたが、その後は下落に転じ一時180円高まで値を下げましたが、結局2400円高で引けました。日経平均は183円高でした。寄付き前の外人は180万株の売り越しで、出来高は11.5億株と半日としてはやや増加し、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差はプラス幅が拡大し、個別銘柄は"買い"が有利な状況です。
2日の米国株式市場は、原油高で石油株が買われたことに加え、米銀行大手も堅調に推移し、米政府から融資の一部を受け取ったと報じられたGMが14％高と急伸するなど、09年入りしてオバマ新政権の景気刺激策などへの期待が改めて強り買いが優勢となりました。
5日の日本市場では、正月連休中の米株の大幅高を好感し、主力株中心に幅広く買われました。円が下落したことも輸出株への支援材料となりました。ただ年初の半日取引とあって一段と買い進む動きは少なく、上値には小口ながら利益確定売りが出たようです。

[テクニカル視点]
日経平均は上昇し、75日線の下に在りますが、25日線、9日線の上に在りますので、短期トレンドは"青信号"です。一方、一目均衡表の雲の中に有り、総合乖離率は-19.3%とマイナス幅が縮小し、200日線との乖離率は-23.5%とマイナス幅が縮小しました。2つがマイナスとなりましたので、中期的トレンドは、"黄信号"となりました。
金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差は、長期間、日本市場が割安でしたが、このところの日本企業のPERの悪化と米国の長期金利の低下により、日本市場が0.1ポイントと割高となりましたが年末年始で大分減少しました。テクニカルから見た割高・割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率の差は、日本市場が1.8ポイント下回るレベルとなり、割安となりました。
NY Dowは、上昇しましたが、75日線、下に在りますが25日線、9日線、の上に在り、一目均衡表の雲の中にあります。Nasdaqも、75日線の下に在りますが、25日線、9日線の上に在り、一目均衡表の雲の中にありますので、米国市場の短期トレンドは、"青信号"となり、中期トレンドは、"黄信号"となりました。

[ファンダメンタル視点]
日米国市場とも地政学的リスクの高まりから原油高、金融問題と為替の落ち着きで年末年始は上昇しました。市場テーマである①ビッグ3救済問題、②世界的な実態経済の急速な悪化と効果的な景気対策、③金融機関の損失拡大による金融危機再燃。という課題のうち①は、政府の支援内容は繋ぎ策のみで、判断は次期政権に持ち越され一旦は落着いています。②については急激な景気悪化を示す懸念材料が止まりませんが、オバマ政権への期待感は強いものがあります。③については、来月の米主要銀行の決算発表に関心が移るものと思われます。市場は、中東情勢、円安から主力株や資源関連などの材料銘柄に関心が向いているようです。一方、中長期的に見ると、世界景気の減速がいつ収まるかは不透明で、ヘッジファンドを中心とする外人の売り圧力は当面続きそうです。加えて、市場は不動産価格も2010年までは下げが続くと見ているようですので、銀行の損失拡大懸念と企業の資金調達への影響は根深そうです。先安感はまだ残っていると思われます。これからも、米国の金融機関の株価の推移を見守ることが重要と思われます。ちなみに、シティー グループの株価は、2日は上昇しました。（11月の年初来安値4.7ドルに対して現在7.1ドル）一方、今日現在の日経平均採用銘柄の今期予想増益率は-40.7%で、予想PERは17.0、PBRは1.0となりました。

[今後の見通し]
日経平均は、円安にも関わらず米国市場の上昇率ほどは上がりませんでした。その結果、ドルベース（為替考慮後）の終値でのNY Dowと比較た場合の日経平均のプレミアムは+0.2%(10円の割高）とプラス幅が減少しました。プレミアム値はここ1週間は-50～+610の範囲で動いています。海外投資家から見た日経平均の動きである、ドル換算チャートでは、25日線の上に在り、9日線と75日線を抜き、一目均衡表の雲の上に頭がでました。比較的堅調に推移しています。日経平均は、上昇したものの、年末のプレミアム分を吐き出してのスタートとなりました。日米ともボリンジャーバンドの2σを超えましたので、経済指標の悪化など、悪材料には敏感になると思われます。


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<20090104>今週の日経平均の見通しと投資スタンス

[ファンダメンタルの現状認識]
短期的には、米国市場で雇用悪化がやや薄らいだことや、FRBによる住宅ローン担保証券の買い取り報道、原油高などを背景に年末、年始に大きく上昇しました。一方、中長期的には、世界同時不況と、ヘッジファンドの売り圧力、不動産価格の下げ傾向に変化は見られません。そのような中で、2009年のGDP伸率予測値考慮後の日米市場のイールド・スプレッドの差は-0.1ポイントとなりました。先週と比べ0.5ポイント割高度は縮小しました。200日線乖離率差では、3.5ポイント割安となり、先週比5.3ポイント割安方向に変化しました。日本市場は円安ぎみでもあり、年末は米国市場と比べ、割高でしたので、年初に大きく水準を訂正しそうです。

[日経平均上昇の条件]
今後、日経平均がさらに上昇する為には次の前提条件が必要と思われます。
①米国市場の上昇、
②従来以上の今期の予想増益率のUP、
③日米の金利差の拡大、
④日本の2009年GDP予測値（現在-0.1%）の上方修正、
⑤外人の買い越し、
最近の動きを見ると、
①先週の米国市場は年末、年始に6%ほど上昇しましたので、一服もありそうですが、堅調な動きが期待できます。
②第三四半期決算発表の結果、日経225採用銘柄の今期予想増益率は世界景気の下ぶれにより7月中旬の-2.3%から-40.7%の減益予想に悪化しました。先週から、変化はありません。
③長期金利は米国で若干もどし、日米の金利差は0.9%から1.2%に拡大し、為替は89-90円台と円安方向で推移しました。今週も同水準が予想されます。
④11月初旬に、OECDによる日米の2009年のGDP伸び率予測値が修正され日本が-0.1%%となり、米国は-0.9%となりましたので、この面では日本市場にとって0.8ポイント強気材料となりました。
⑤外人は12月3週は売り越しでしたが、12月4週も小幅売り越だった可能性が高く、今週も小幅売り越しが予想されます。
5つのポイントのうち先週は①③が強き材料でしたが②③が弱気材料でした。今週も①の米国市場動向がキーポイントと思われます。

[テクニカル視点]
日本市場をテクニカル面で見ると、一目均衡表では、雲の中に在り、200日移動平均線乖離率は-25.2%となり先週と比較してマイナス幅は1.2ポイント縮小し、総合乖離率は-25.2%となりマイナス幅は3.9ポイント縮小しましたが、2つがマイナスですので中期上昇トレンドは、"黄信号"となりました。日経平均は9日線、25日線の上に在りますので短期的には"青信号"です。米国市場はNY Dowは25日線、9日線の上に在ります。,Nasdaqは25日線、9日線の上に在りますので、短期的には"青信号"です。

[今週の見通し]
今週も、中東情勢が落着く気配がありませんので、原油、金、ドルなどは売りずらい状況が予想されます。ファンダメンタル面では景気悪化はかなり織り込まれたようですし、過度な円高もなさそうですので、米国市場で予想外の経済指標の悪化などがなければ、堅調な動きが予想されます。一方、テクニカル面では、日米とも"青信号"となりましたが、ボリンジャーバンド2σを大きく超えそうですので、週初の上昇後に一服も有りそうです。


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