日経平均の予想: [2014/03/02]今週の日経平均の見通し

[ファンダメンタルの現状認識]

先週の米国市場では、悪材料への反応は限定的で予想外の経済指標の改善など好材料に反応し、上昇しました。一方、中長期的には、ウクライナ情勢、FRBによる金融緩和縮小による新興国市場の下落と信用収縮懸念、中東の地政学的リスク、中国の景気減速とシャドーバンキング問題などに引き続き注意が必要ですが、米国の景気回復期待は続きそうです。

2014年の実質GDP伸率考慮後の日米市場のイールド・スプレッドの差は、日本市場が1.05ポイント割安となっています。2014年のOECDの実質GDP予想値を考慮すると、日本市場は割安と考えられます。割安の要因はS&P500のPERが15.6で、日経平均採用銘柄の今期予想PERの14.8との差と日米金利差、GDP伸率差によるものです。これは、今の日経平均の価格には、2014年の日米のGDP伸び率差がOECD予想値に比べ1.0%分拡がる（日本が下方修正又は米国が上方修正される）か、又は、日経平均採用銘柄の今期予想PERが17.4程度になる(日経平均が17540円程度となる)と、日米市場が均衡すると解釈できます。

[日経平均上昇の条件]

今後、日経平均がさらに上昇する為には次の前提条件が必要と思われます。

①米国市場の上昇、

②従来以上の今期の予想増益率のUP、

③日米の金利差の拡大、

④OECDによる日本の2014年GDP予測値（現在+1.5%）の上方修正、

⑤外人の買い越し、

最近の動きを見ると、

① 先週のNYDowの週足は陰線となりました。日足は200日線の上に在り、一目均衡表の雲の上に在ります。米国市場は中長期的には青信号で、短期的にも青信号が点灯しています。今週は、2月のISM製造業景況指数、1月の製造業受注、2月の雇用統計などが株式相場に影響しそうです。NYDowが一目均衡表の雲の上で推移できるか否かに注目する必要があります。

② 日経225採用銘柄の今期予想増益率は10-12月期の決算発表に伴い前年比+60%と大幅な伸びとなっています。また、ROE予想値は9.4%と伸び率は前四半期に比べて0.4%増加しています。

③ 日米の長期金利は上昇し、日米の金利差は2.14%から2.07%と縮小し、為替は102円台から101円台と円高方向の動きでした。今週は100円台から102円台の動きが想定されます。

④ OECDによる日米の2014年の実質GDP伸び率は日本が+1.5%で、米国は+2.9%と予想されていますので、この面では日本市場の方が1.4ポイント劣ります。

⑤ 2月3週は買い越しで、2月4週は買い越しだった可能性が高く、今週は買い越しが予想されます。

5つのポイントのうちが①が強気材料で③が弱気材料でした。今週は、①③⑤が影響すると思われます。

[テクニカル視点]

日本市場をテクニカル面で見ると、NASDAQとの200日線乖離率差では、10.2ポイント割安となりました。先週比割安幅が0.9ポイント拡がりました。日本市場は米国市場に比べ中長期的に割安です。

日経平均は、一目均衡表の雲の下に在ります。総合乖離率は+0.4%となり先週と比較してプラス幅がやや拡がりました。200日移動平均線乖離率は+2.3%となりプラス幅が縮まりました。2つがプラスですので中期トレンドは、”黄信号"が点灯しています。日経平均は25日線、9日線の上に在ります。短期的トレンドには"青信号"が点灯しています。

米国市場ではNY Dowは200日線、25日線、9日線の上に在ります。一目均衡表の雲の上に在ります。Nasdaqは200日線、25日線、9日線の上に在ります。一目均衡表の雲の上に在ります。短期的には”青信号"で、中期的には青信号"が点灯しています。

[今週の見通し]

米国市場をファンダメンタル面で見ると、住宅市況の低迷、南欧政府債務問題、資源高、中東の地政学的リスクなどは後退しているものの、ウクライナ情勢の動向が影響しそうです。また、金融緩和縮小による新興国市場・通貨の下落と景気後退懸念、中国のシャドーバンキング問題が残っています。ただ、好材料としては、米国経済が回復基調の中でも、1～2年先のインフレ見通しが2.5%を上回らない限り、失業率が6.5％以下になるまで継続されるとの目安に拘らず、FRBが超低金利を続ける意向を示したことや、ECBによる金利引き下げ余地、日銀による2%のインフレターゲットの設定と異次元の強力な金融緩和継続が挙げられます。

テクニカルな面を見ると、米国市場は上昇トレンドで、短期も上昇トレンドです。日本市場は中期もみ合いで、短期は上昇トレンドです。

目先の状況を分析すると新興国通貨の下落と景気後退懸念は落ち着きつつあるものの、新たにウクライナ情勢が地政学的リスクとなったことや、日米長期金利差の縮小で、為替は円高方向の動きとなりました。日本市場は米国市場と比較して戻りの鈍さが再び目立ち始め、リスクを取りづらい環境になってきました。ここからも、日経平均が200日線の上で推移できるか否かを注視する必要があります。